JALとANAは10月14日、共同で「東京2020大会」エンブレムのデザインをあしらった特別塗装機を国内線に就航。JALは131便(17:30羽田発/18:35伊丹着)、ANAは263便(16:30羽田発/18:25福岡着)から導入する。

JALとANAが同じ日に、同じエンブレムとキャッチコピーを掲げた特別塗装機を就航する(左から、ANAの篠辺修代表取締役社長、JALの植木義晴代表取締役社長)

年内に両社それぞれ4,5機を就航予定

両社は2015年6月、国際オリンピック委員会(以下、IOC)との協議の上、特例として2社共存での東京2020オフィシャルパートナー(旅客航空輸送サービスカテゴリー)の契約を提携。契約期間は両社ともに2015年6月15日～2020年12月31日となっており、呼称やマークなどを使用し、オリンピック・パラリンピックムーブメントの盛り上げや、日本代表選手団の支援、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に貢献していく。

2機の特別塗装機の間で、両社の社員がロゴを掲げる

その取り組みのひとつとして、共同で「東京2020大会」エンブレムのデザインをあしらった特別塗装機を国内線に就航させる。JALは777-200を皮切りに777-300、767、737-800の4機、2016年内を目処に順次国内線に就航する。ANAは777-200ER以外はまだ構想中で、同じく年内に4,5機、いろんな路線に導入できるようバリエーションのある機材での導入を予定しているという。

JALの特別塗装機(777-200)

ANAの特別塗装機(777-200ER)

文字通り「心ひとつに」

就航前に実施された発表会では、JALの植木義晴代表取締役社長やANAの篠辺修代表取締役社長のほか、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長、日本オリンピック委員会 竹田恆和会長、日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会 鳥原光憲会長も登壇した。

(左から)篠辺社長、日本オリンピック委員会 竹田恆和会長、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長、日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会 鳥原光憲会長、植木社長

発表会の司会もJALとANAのスタッフが合同で担った

特別塗装機にはエンブレムの他、共通キャッチフレーズがデザインされている。両社が顔を向き合って構想したフレーズは「心ひとつに!!行こう2020」。日本を代表する航空会社が、文字通り「心ひとつに」していくということを込めたフレーズだ。今回の取り組みに関して森会長は、「こんなうれしいことはない」と触れ、「われわれが望むオールジャパンを表現している」と語った。

8月に開催されたリオデジャネイロオリンピックでは過去最多の41個、パラリンピックでは24個のメダルを獲得。また、10月7日に銀座で開催された合同凱旋パレードでは約80万もの人々が駆けつけるなど、閉幕から月日が経った今でも、オリンピック・パラリンピックの感動・熱気が多くの人々の胸に刻まれていることを印象付けた。

植木社長「日本中がホスト国となるお手伝いを」

東京2020の開催に向け、JALの植木社長は「ANAさんと一緒にできること、それは折りしも東京開催が決定したときに使われました『おもてなし』で、オリンピック・パラリンピックに足を運ばれる日本中、いえ、世界中の方々に体感していただきながら、日本中を旅し、日本を感じていただくことだと思っています。東京だけではなくなく、日本中がホスト国となるお手伝いができればと思っています」とコメントした。

篠辺社長「すばらしい未来につなげていきたい」

またANAの篠辺社長は、「思い起こせば、昭和39(1964)年に開催された東京オリンピックでは、植木社長も私も小学生だったわけですが、当時の私も大変感動したことを覚えています。日本はあの東京大会を契機に大きく変わって今日に至っていると感じています。従って、東京2020でも世界中からたくさんの選手やお客さまに来ていただき、世界中に感動をお届けしたい。そして、すばらしい未来につなげていきたいと思っています。ANAはJALさまと一緒にそのお手伝いをぜひやっていきたい」とコメント。両社が同じ願い・想いを胸に日本の空から東京2020を盛り上げていく。

同デザインの特別塗装機は、現在のところ2017年夏ごろまでの運航を予定。その後も、また別のプロジェクトを実施していくことを検討しているという。