矢野経済研究所は8月17日、「国内の流通菓子市場調査(2016年)」の結果を発表した。
チョコレート、ビスケット類、米菓など9品目が対象
同調査での「流通菓子」とは、量販店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ドラッグストア、ディスカウントストア、駅構内売店などの小売流通チャネルにて販売される菓子類のこと。「菓子類」はチョコレート、ビスケット類、米菓、豆菓子、スナック菓子、チューインガム、キャンディ・キャラメル、輸入菓子、その他菓子製品(錠菓、玩具菓子など)の主要9品目を対象としている。
2014年度の流通菓子市場規模は、メーカー出荷金額ベースで1兆9,452億円(前年度比104.0%増)だった。2015年度は1兆9,841億円の見込み(同102.0%)で、2年連続で拡大する見通し。
2014年4月の消費増税による影響については「嗜好品である流通菓子の需要減退が懸念されたが、その影響は軽微。価格改定の浸透、コンビニエンスストアやドラッグストアの店舗数増加、ドラッグストアの食品取扱い構成比の上昇、訪日外国人客によるインバウンド需要の増加など、様々な要因が作用し、市場は好調に推移している」(矢野経済研究所)とのこと。
製品カテゴリ別の流通菓子市場をみると、2015年度の構成比は「チョコレート」が18.6%で最多。以下「スナック菓子」(15.2%)、「米菓」(13.8%)、「ビスケット類」(12.6%)、「キャンディ・キャラメル」(10.4%)の見込み。
市場拡大の要因について、同社は「少子高齢化が進む中で、大人をターゲットにした商品開発に菓子メーカー各社が注力しており、こうした『大人消費』がここ数年の流通菓子市場を下支えしている。実際に、ロングセラー商品の素材や製法に対する拘りを強めたプレミアム商品や、健康機能性を切り口にした商品などがここ数年人気を呼んでいる。モノがあふれる中で、"少々割高でも味や品質が良いものを食べたい"というニーズが顕在化している」と分析している。
調査は2016年5月~7月、流通菓子メーカー、菓子卸売業、関連団体などを対象に、矢野経済研究所専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用インターネットで実施された。