ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーはこのほど、労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター 2016年第2四半期」の中から、「シニア層の雇用」に関する調査結果を発表した。調査は4月22日～5月9日、世界34の国と地域の18～65歳の労働者を対象に、インターネットで行われた。調査規模は2014年時で33カ国約25万人(うち日本人は7,300人)、今回はそれ以上の人数となる。

労働力減少を懸念するも、シニア雇用には否定的

「高齢化による労働力人口の減少について」

はじめに、高齢化によって国内の労働力人口が「減少するだろう」と考えている人の割合について調べた結果、グローバルでは68.2%、日本ではそれを上回る79.8%が労働力の減少を認識していることがわかった。世代別で見ると、若年層ほど労働力の減少への懸念度合いが強く、特に日本では44歳までの約85%が危機意識を持っていることが伺えた。

「シニア層の継続雇用について」

多くの人が労働力人口の減少に危機感を持っている一方で、シニア層の継続雇用について「ビジネスの成長に不可欠」と回答した人の割合は、5割程度(グローバル55.9%、日本53.3%)にとどまる結果となった。年齢が高いほどシニア層の継続雇用に必要性を感じている傾向が見られたが、グローバルと比較すると日本は世代間の意識の差が大きく、55歳以上が同69.7%であるのに対し、18～44歳では40%台前半だった。

シニア層雇用の見通し、「明るい」は半数以下

「シニア層の雇用の見通しについて」

次に、「今後5年のシニア層の雇用の見通し」について聞いたところ、グローバルの44.1%、日本の45.9%が「見通しは明るくなる」と回答。世代間では、グローバルも日本も45歳以上が雇用の見通しに否定的な傾向が見られた。

「シニア層のスキル習得について」

また、「シニア層のスキル習得」については、グローバルで67.9%が「苦労する」と回答したのに対し、日本では78.3%という結果に。世代が高くなるとその懸念がさらに強くなり、45歳以上では80%以上がスキルの習得に苦労すると回答しており、自身が新しいスキルを習得する難しさを認識していることが、今後のシニア雇用への期待を押し下げる結果に影響していることが伺えた。