ヴォーカーズは7月26日、「残業と株価の相関関係」調査を発表した。調査は上場企業2,341社について、過去10年間(2007年12月末～2016年6月末)の株価上昇率(隔年の調整済み終値で算出)と同社の企業リサーチサイト「Vorckers」に寄せられた平均残業時間の関係性を分析したもの。

残業時間別、株価上昇率別に見た結果、「残業時間の長さと株価上昇率には相関関係がある」という結果になった。

残業時間と株価上昇率の相関関係(左: 残業時間別株価上昇率、右: 株価上昇率別残業時間)

一方で残業時間が短くても株価が大幅に上昇している企業もある。平均残業時間が月間30時間以下の株価上昇率ランキング1位は日本調剤だった。

平均残業時間が月間30時間以下の株価上昇率ランキング

次いで2位オリエンタルランド、3位良品計画、4位参天製薬、5位コーセー、6位ユナイテッドアローズ、7位塩野義製薬、8位ニフティ、9位TOTO、10位アコム、11位ヤクルト本社、12位東海旅客鉄道(JR東海)、13位味の素、14位ライフコーポレーション、15位岩谷産業、村田製作所、17位SCREENホールディングス、18位日本電信電話(NTT)、19位カゴメ、20位ケーズホールディングスとなった。