中学生のスマホトラブル、請求額は平均5万6,616円にも

MMD研究所は7月4日、インテル セキュリティと共同で行った「中学生のスマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。調査は6月14日、中学1年生～3年生の子どもを持つ女性1,148人とスマートフォンを所有している中学生370人を対象にインターネットで実施された。

中学1年生～3年生の子を持つ女性を対象に、子どもに携帯電話を持たせているかという質問をしたところ、携帯電話の所有率は57.1%で、スマートフォンの所有率は40.9%ということが明らかになった。2015年の同様の調査結果と比較するとスマートフォンの所有率は3.0ポイント増えていることがわかった。

中学生の子どもにスマートフォンを持たせていると回答した人(470人)を対象に、子どもが経験したことがあることを聞いたところ、「迷惑メールが送られてきた」が34.7%と最も多く、次いで「サイトやアプリに卑猥なバナー広告がでていた」が16.8%、「直接知らない人とSNSやメールなどでつながっていた」が11.3%となった。

「ワンクリック詐欺の画面がでてきて、お金を請求された」「意図しないサイトの有料会員に誤って登録され、請求があった」「課金や有料アプリなど自分(親)の許可していない請求があった」のいずれかを経験したと回答した人(30人)に、支払いの有無に関わらず、実際に請求があった最高金額を回答してもらったところ、請求額の平均は「5万6,616 円」となった。

また、母親にスマートフォンにまつわる驚いたエピソードを聞いたところ、お金に関わるトラブルについては「好きなアイドルについてネットで調べていたら、有料会員につながってしまった」(52歳/中学3年女子の親)、「子どもが、無料ゲームをしていたつもりで、知らずに課金していた」(51歳/中学1年男子の親)、「子どもがコンビニ払いにして勝手に商品を頼んで買っていた」(41歳/中学2年女子の親)などがあった。