ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、全国有力家電・IT取扱店(家電量販店、地域家電店など)における4Kテレビの販売動向を発表した。

GfK Japan発表 : 資料家電量販店のテレビ販売における4Kテレビの構成比

4Kコンテンツの増加や認知度向上をうけ、4Kテレビの販売が伸びている。2016年5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、販売額ベースで前月の44%から49%に拡大。なかでも家電量販店においては、販売額の51%を4Kテレビが占めており、初めて半数を超える結果となった。46V型以上の製品は、数量構成比で74%、金額構成比では85%が4Kテレビとなっている。

4Kテレビの平均価格は、2015年の5月と比較し約11%下がっている。テレビの平均買い替え周期は約8年と言われているが、8年前から画質が向上しているにもかかわらず、価格が半分近くまで下がっているのも、4Kテレビが買われる一因だという。

Gfk Japanは、スマートフォンやタブレットで動画コンテンツを見る消費者が増えているため、テレビ全体の販売台数が前年を上回るのは難しいと予測。また、2016年8月にリオデジャネイロ五輪が開催されるが、今回もその効果は限定的としている。ただし、4Kテレビ買い替えを訴求する機会にはなるとしており、2016年の4Kテレビ販売台数を前年比57%増の85万台と見込んでいる。