2016年春季ベースアップ、最も多かった業種は?

マイナビは6月23日、「2016年ベースアップの実態と転職意識調査」の結果を発表した。同調査は5月26日～30日、正社員で勤務する25歳･30歳･35歳で転職意向のある男女696名を対象に、インターネットで実施している。

2016年春季のベースアップの有無を聞くと、52.0%が「定期昇給あり」、28.7%が「ベースアップがあった」となった。「ベースアップがあった」の割合は、前年比0.2pt増となった。

「ベースアップがあった」と回答した割合を業種別にみると、37.9%で「製造・メーカー」が最も多くなった。以降「運輸・交通・物流・倉庫」(36.8%)、「IT・通信・インターネット」(36.7%)、「サービス・レジャー」「金融・保険」(ともに26.4%)と続いた。

ベースアップした金額を聞いたところ、最多は26.0%で「1,000～1,999円」だった。次いで「5.000円以上」(22.0%)、「2,000～2,999円」「3,000～3,999円」(ともに12.0%)となった。

「ベースアップによる転職意識の変化」を質問したところ、49.2%で「転職意向が強くなった」(「転職意向はかなり強くなった」17.2%＋「転職意向はやや強くなった」32.0%)が最も多くなった。次いで、46.6%が「変わらない」、4.2%が「転職意向は弱くなった」(「転職意向はやや弱くなった」3.9%＋「転職意向はかなり弱くなった」0.3%)と回答した。

「ベースアップ金額に対する意識」の回答ごとに、転職意識の変化をみると、「転職意向が強くなった」の最多は65.9%で「定期昇給とベースアップの両方ともなかった」の層だった。次いで「ベースアップ額が想定より少なかった」の層(55.9%)、「想定通り」の層(25.6%)。これらは前年同様に「転職意向が弱くなった」より「転職意向が強くなった」の割合の方が大きくなった。

一方、「転職意向は弱くなった」の割合では、25.0%で「想定より多かった」の層が最多となり、前年比10.8pt増だった。