ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーはこのほど、各国労働者の「海外志向」をテーマとした調査結果を発表した。調査は1月13日~29日、世界34の国と地域に住む18~65歳の労働者を対象にインターネットで行われた。調査規模は2014年時で33カ国約25万人(うち日本人は7,300人)、今回はそれ以上の人数となる。
海外勤務、職場のグローバル化に消極的な日本
「海外で働くことに関心がある」「自分に適した仕事のために海外に引っ越しても構わない」という問いに、各国の労働者の半数以上が同意したのに対し、日本は3割程度にとどまった。
また、「海外出張のある仕事に就きたい」という労働者はグローバル平均で57%。トップに立ったメキシコやインドが87%に達したのに対し、日本は最下位の32.3%という結果に。日本の働き手の内向き志向が改めて浮き彫りとなった。
さらに、「様々な国籍/文化をバックグラウンドに持つ同僚と働きたい」の問いに対しては、グローバル平均で75.2%が同意。最も高い割合を示したチリとメキシコでは95.3%が同意したのに対し、日本はまたも最下位の40.7%という結果に。国内でも社内外でグローバル化が進んでいるものの、職場のグローバル化にはまだまだ消極的である働き手の意識が明らかとなった。