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旦那さんとの子どもがそろそろ欲しい……。そんな風に考え始めるとき、まず排卵日を調べることから始める方も多いでしょう。では、どうすれば排卵日を正確に予測することができるのでしょうか?

そんな疑問を、En女医会の産婦人科医・十倉陽子先生に聞いてみました。

病院で検査が一番正確

――排卵日をなるべく正確に予測したい場合は、どうしたらいいのでしょうか?

正確に予測したい場合は、病院での超音波検査を行ないながら採血や尿でホルモンを検査するのが一番ですね。ただし、妊娠しやすい性交渉のタイミングは、実は排卵当日ではなく2日前というデータがあります。ただ、子宮の中で精子は数日生きていますので、排卵5日前くらいから排卵当日くらいまでは、できるだけたくさん性交渉を持っていただければと思います。

――やはり、病院での検査が一番なのですね。でも、病院での検査となると結果がわかるまでにかなり時間がかかるのではないでしょうか?

不妊治療を行なっている病院だと、専用の機械を入れているところがほとんどなので、約1時間程度で結果がわかります。

――そんなに早くわかるんですね! ちなみにお値段はいくらくらいなのでしょうか?

受診の回数や、排卵させるための飲み薬・注射の有無、また、検査するホルモンの種類や採尿するかどうかによって値段は変わります。ただ(体外受精などの高度な治療でなければ)、超音波と尿の自宅検査で排卵日を予測されている方が多いですよ。それであれば、保険が適用されるので数千円です。

排卵検査薬もあり

――「実際に病院に行くのは抵抗が……」という人もいると思うのですが……

その場合は、排卵検査薬というものが売っていますので利用すると良いでしょう。病院でも買うことができますよ。ドラッグストアなどでも売っていますが、正直に言って割高になりますね。最近はインターネットなどでも手軽に購入が可能です。

排卵検査薬というのは、「ヒト黄体形成ホルモン(LH)」を調べるものです。女性は排卵の前にこのLHの濃度が上昇し始めてLHが尿から検出されます。尿を使ってこのホルモンを調べることによって、排卵日をあらかじめ予測できます。

基礎体温をつけていてもダメ?

――よく、計画妊娠のために基礎体温を測るという話を聞きますが、基礎体温を計測するだけでは、正確には排卵を予測できないのでしょうか?

まず、全ての女性がそうなんですが、基礎体温がきれいには出ません。また、きれいなグラフが毎月のように続く人でも、基礎体温を排卵の予測には使えません。

基礎体温を毎日計測すると、体温の低温期と高温期がわかるんですね。排卵があると、高温期に入るのが一般的です。しかしこのやり方だと、排卵より前に、排卵日を予測することができないですよね。あとから見返して、「多分このくらいの日に排卵があったんだろうな」と推測できるということなんです。

月経周期が一定の女性の場合、この方法で自分の排卵時期のパターンが見えてくるんですね。「月経周期の何日目なのか」がわかるということです。ただ、月経周期が一定でない女性の場合、毎月排卵の日は異なります。

また、排卵日は基礎体温が安定している人でも、人によってどの時期にくるのかが違うんですね。

――では基礎体温をつけるメリットは何なのでしょうか?

基礎体温は、自分の体の癖を知るためにつける、と認識していたらわかりやすいと思います。まずは3カ月程つけてみて、どのくらいの周期で体温が変わっているのかなどを知ることが重要になります。そのためにつけるという程度に考えるといいですね。体温の変化がない方は、そもそも排卵していない可能性があります。また、基礎体温の記録をつけている方は、クリニック初診時に是非お持ちくださいね。

――なるほど。計画妊娠のために基礎体温の数字に頼る、というのは中々難しいようですね

やっぱり少々難しいでしょう。排卵日を知るためには、排卵検査薬を使うのが一番ハードルが低いかもしれませんね。排卵検査薬はインターネットなどで調べると色々と出てきます。海外のものなどでも特に問題はないと思いますし、数と値段を見ながら、自分に合ったものを選んで購入するといいかもしれないですね。

もちろん、一番正確なのは病院での検査です。すぐにでも子どもが欲しいというのなら、一度最寄りの病院で、検査について聞いてみるといいでしょう。また、性交渉をしているのにもかかわらず妊娠しないで1年くらい経っている場合は、排卵以外にも問題が隠れているかもしれないので早めに病院で検査を受けてくださいね。

――ありがとうございました!

プロフィール
十倉 陽子
主に生殖医療に携わっている産婦人科専門医。英ウィメンズクリニック勤務。150人以上の女性医師(医科・歯科)が参加するEn女医会に所属している。En女医会は、会員が持つ医療知識や経験を活かして商品開発を行い、利益の一部を社会貢献に使用。医療分野での啓発活動を積極的に行っている。