JR東海は2017年度末をめどに在来線運転士用のタブレット端末を導入すると発表した。現在は口頭で行っている指令員から運転士への情報伝達をタブレット端末による文字情報の送信に替えるなど、情報をすばやく確実にやり取りすることで安全性向上や輸送障害発生時の対応の迅速化を図る。
タブレット端末導入後は、列車遅延や運休などが発生した場合、臨時の運転士用時刻表が電子データでタブレット端末に送信され、列車変更の手配が迅速化されるという。運転中はGPSによる位置情報をもとに、画面表示と音声で徐行区間などを運転士に通知し、運転をサポートする。
津波警報が発令された場合は、自動で受信して通知するとともに、GPSで把握した現在地の情報をもとに避難誘導ルートを示すという。輸送障害発生時など、端末で現地の映像を撮影し、運転士と指令員の間で情報共有するといった使い方も想定している。現在は各運転士が紙で携帯している規程やマニュアル類も電子化し、タブレット端末で閲覧できるようにするとのこと。約900台を導入する予定で、導入費用は約7億円となる見込み。