今、ITの世界で最もホットなバズワードである人工知能(AI)。人工知能がやがてビジネスの世界にも影響を与えるのは免れないことは、前回紹介した。果たして人工知能は今後どのように進化を遂げ、ビジネスパーソンはそれに対してどう対処していけばいいのか。人工知能開発のエキスパートであるセバスチャン・スラン氏に、人工知能時代のビジネスシーンの将来像を伺ってみた。

人工知能が仕事を進化させる

セバスチャン・スラン氏は、米Google社で先進的技術の開発部門である「Google X」を創設し、自動運転車やGoogle Glassの開発を率いた人物だ。スラン氏はGoogle Xで自動運転車の開発を進めるにあたって人工知能(機械学習)を採用し、目覚ましい成果を挙げた。現在は科学技術・工学・数学などの分野の教育を提供する「Udacity」のCEOを務め、教育分野に力を入れている。

Udacity共同創設者兼CEOのセバスチャン・スラン氏。かつてはGoogle Glassの開発を率い、自動運転車の開発にも携わった

今回、人工知能を搭載したERPシステム「HUE」の発表に合わせて来日。HUEのデモンストレーションを見たスラン氏は、同システムで仕事の効率が高まることは認めつつも、同時に「ある分野では仕事が減る」とも警告する。

「あと数年すると、大企業の社長が会計士に『今後はコンピュータに会計をまかせるよ』という時代がくるかもしれない」(以下、発言はスラン氏)

そう言って、今後、数年～数十年で消滅する業種をリストアップして見せた。この中には秘書やパイロット、会計士、弁護士といった、現在では花形といってもいい知的職業も多く含まれているが、スラン氏によればこういった職業の多くは反復作業をしているに過ぎず、クリエイティブな作業ではないのだという。

確かに、パイロットならすでに自動パイロット装置があり、飛行場によっては自動装置の利用を義務付けているところもある。会計士や税理士は本質的にはルーチンワークだし、過去の判例と突き合わせるといった作業においては、人間よりも人工知能のほうがはるかに素早く正確だ(米国ではすでに、特定ジャンルに特化した人工知能を導入した法律事務所もある)。複雑な事件でもなければ、若手の弁護士で足りるような仕事は人工知能がやればいい、というわけだ。

スラン氏は技術の進歩に伴って一定の職業がなくなり、機械に置き換えられるのは、避けられないことだという。グーテンベルグの印刷機によって写筆家が職を失い、産業革命によって多くの手工業が機械工業に取って代わられたように、現代でも技術の進歩によって仕事自体が変わらざるをえない。しかも、その変革は想像しているよりもずっと早くやってくるというのだ。