春商戦を間近に控える中、携帯電話キャリアは今年も学生向けの割引施策を発表した。だが今年の学割は、各キャリア共に料金を割り引くよりも、高速通信の利用が可能なデータ通信容量を増やすことに力を入れた内容となっている。一体なぜ、料金ではなくデータなのか。その裏にあるキャリアの狙いを探ってみよう。
割引ではなくデータ通信容量が目玉に
携帯電話業界にとって、1年で最も販売競争が過熱するのが春商戦だ。この時期は新入学シーズンを迎えた学生や新社会人が、新たに携帯電話を契約することが多い。そうしたことから、携帯電話キャリアは毎年、春商戦に合わせて学生を中心とした若年層向けの"学割"キャンペーンを提供している。
従来の学割は、新たに契約した25歳以下の利用者に対し、一定期間基本料金を大幅に割り引くなど、料金面での施策が中心となっていた。しかしながら今年、各キャリアが発表した学割の内容を見ると、その様相が大きく変化していることがわかる。
実際、1月12日にソフトバンクが発表した「ギガ学割」は、25歳以下のユーザーが新機種を購入した場合、3GB(後に6GBに増量)の高速データ通信容量を36カ月間、つまり約100GB分(後に200GBに増量)の容量をプレゼントするとしている。新規・番号ポータビリティ(MNP)による契約の場合は、データ通信容量の増量と、ホワイトプランの基本料が3年間0円になるという料金割引のいずれかを選ぶことができるが、「ギガ学割」という名前が示す通り、割引よりもデータ通信容量の増量を前面に打ち出しているのは確かだ。
同じ日に「auの学割」を発表したKDDI(au)も、やはりデータ通信容量を25歳までの間、毎月5GB分のデータ通信容量をプレゼントすることを、今年の学割の目玉として前面に打ち出していた。また1月14日に発表されたNTTドコモの「ドコモの学割」も、ソフトバンク同様6GB分のデータ通信容量を36カ月プレゼントすることを、学割の柱に据えているようだ。
このように、今年の学割は料金の割引から一転して、データ通信容量のプレゼント合戦となっている。しかし一体なぜ、学割で料金を直接割り引くのではなく、データ通信容量の増量を主軸に据えるようになったのだろうか。そこには若い世代とキャリア、それぞれの最近の動向が大きく影響している。