ソニーのテレビ・オーディオ事業のキーマン、高木一郎氏が語る4K戦略とハイレゾ戦略

ソニーグループの役員である高木一郎氏は、米ラスベガスで開催された「CES 2016」においてインタビューに答え、「テレビ事業は黒字を維持できる体質が整った。今後も感動を直接届けられる音と映像にフォーカスしていく」などと語った。高木氏は、ソニービジュアルプロダクツ社長およびソニービデオ&サウンドプロダクツ社長も兼務する。

テレビ事業の黒字化達成と今後の方針

ソニーはテレビ事業について、黒字化を最優先してきた。高木氏は、「2014年度にテレビ事業は黒字化した。この体質であれば、為替が劇的に変化するといった極端なケースがない限り、黒字を継続できると考えている。テレビ事業の黒字化はコミットしたものであり、この約束は必ず守る。そして、この方針は3年間は変えない」と語った。

だが、「2015年は計画を超えた実績であり、その点では100点満点といえるが、目線はもっと高くしていきたい。8000億円規模で黒字が出ているという状況では、目線が低い。そして、1年黒字化しただけである。さらに上を目指していく必要があるが、具体的な経営指標を打ち出すには時期尚早」とし、手綱を締めた。

また、「感動をお届けする」というスローガンを掲げ、画質や音質において究極のリアリズムを追求するなど、商品強化にも取り組んできた。

高木氏は、「トップシェアの韓国サムスンの動向は気にしていない。出荷台数でソニーは、サムスンの5分の1の規模に留まっており、コンペティションにはならない。我々が重視するのはソニーのポジション。数を追わずに、価値を提供するのがソニーの手法。最もきれいなテレビはブラビアであるといわれる商品づくりをしていきたい」と述べた。

ソニーが展開するプレミアム領域においては、米国や中国は75型以上が主力となり、欧州では55～65型、日本は49～55型が中心になる。「日本は大画面化よりも、4K化に関心が集まっている。一方で、インドはプレミアム領域の需要が少ない。地域にあった製品を投入していく」との方針を示した。

有機ELは? 4K HDRは? Android TVは?

有機ELテレビについては、「生産設備を持たないという方針を前提とし、ディスプレイデバイスの選択肢のひとつとして考えている。ただし、高画質化や大画面化を進められるメリットがなければ、有機ELは採用しない。今回、Backlight Master Driveという技術を展示したが、これに比べてメリットがあるのか。コストがうまくはまれば、有機ELという可能性もあるだろう」とした。

今回のCES 2016では、UHD Allianceによる「UHD Premium」が注目を集めたが、ソニーは同アライアンスに参加していながらも、UHD Premiumのロゴは使用せずに、独自の「4K HDR」ロゴを使用する姿勢をみせている。そして、このロゴは、他社に供給するものではなく、ソニーだけが使用する。

この点について高木氏は、「UHD Premiumロゴは、標準化団体によって決定したものであり、リスペクトしている」と前置きしながらも、「ソニーは、顧客に対して、4Kというわかりやすさを訴求してきた。4K HDRロゴは、4KとHDRに対応していることを、ダイレクトに訴求できるものであり、ソニー全体の戦略にあっている。テレビだけをやっているメーカーとは違う」とした。

2015年から投入したAndroid TVについては、あくまでも選択肢のひとつとであるとのスタンスを明確にした。

「Androidは選択肢のひとつ。Googleと、強力なパートナーシップを組んだというつもりはなく、それは彼らも同じだろう。我々は、Android OSを使い切ることができるかが課題である。テレビ向けに最適化した機能がなければ、我々はAndroidをやらないということも、Googleには言っている」と述べた。