トレンド総研は10日、「2016年のトレンド」をテーマにした、生活者への意識調査および、トレンド予測分析の結果を発表した。調査期間は11月24日～26日、対象は20代～60代の男女で有効回答数は500件。
「社会インフラへの影響」を気にする人多数
2016年に予定されているイベントやトピックスに対する、生活者の関心について調査を実施した。結果、関心度が最も高かったのは「マイナンバー制度スタート」(236人)だった。具体的には「社会インフラへの影響がどれほど大きいか気になる」(51歳・男性)、「プライバシーの問題や詐欺など、いろいろな報道が気になる」(31歳・女性)といった声があがった。
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2016年のイベントに対する関心度 |
2位は「リオオリンピック・パラリンピック」(162人)、「東京オリンピックの前の開催地なので、いつも以上に関心がある」(61歳・女性)といった意見が寄せられた。
3位は「電力小売り自由化」(153人)、4位は「北海道新幹線の開業」(116人)、5位は「テーマパーク周年事業」(114人)だった。
「2016年の消費意欲」について、最も多かった回答は「2015年と消費意欲は変わらない」で51％。以下、「(2015年よりも)消費意欲は下がると思う」(36％)、「(2015年よりも)消費意欲は上がると思う」(13％)が続いた。
「(2015年と)消費意欲は変わらない」と回答した人の声としては、「収入がほとんど変わらないから」(25歳・男性)、「景気がいいのか悪いのか微妙なところだから」(45歳・男性)、「大都市では意欲が上がるかもしれないが、地方ではそう変わらないと思う」(60歳・女性)などの声があがった。
