電通の機能性表示制度専門チームはこのほど、20~60代の全国の男女1,000人を対象に実施した「機能性表示食品に関する消費者意識調査 2015」の結果を発表した。
まず、「機能性表示制度 / 食品をどの程度知っているか」と聞いたところ、「制度の内容を知っている」(8.1%)、「ある程度、制度の内容を知っている」(29.5%)、「名称を聞いたことがある程度」(41.5%)となり、合計の認知は79.1%となった。6月の第1回調査に比べると、男性の認知が76.2%から79.4%に伸びている。同専門チームは、特定保健用食品(トクホ)がマークのみを含めると100%に近い認知を得ていることと比較し、「機能性表示食品については制度導入後間もないことを考えると、非常に高い認知率だ」とコメントしている。
また、機能性表示食品やトクホを摂取している人を調べたところ、現時点での機能性表示食品ユーザー(7.3%)は、トクホユーザー(18.3%)との重なりが大きいことが分かった。実際に機能性表示食品を摂(と)っていると認識している人のうち、トクホ表示のある商品を飲んだり食べたりしている人の割合は65.0%を超えている。この結果から「もともとトクホを摂っている人が、機能性表示食品についても試していることがうかがえる」と分析している。
制度の内容を改めて説明した上で、機能性表示食品とトクホの印象を聞くと、「安全性が高そう」「効果が高そう」「信頼できそう」といった項目における機能性表示食品の評価が低く出た。トクホに比べると、機能性表示食品は国の承認ではないという点での安全性評価や信頼感は低いことから、「制度の正しい理解や安心感の訴求が市場拡大に向けた課題だ」と指摘した。
続いて、健康に良いとされる食品に支出できる金額を調べたところ、現在「何らかの健康機能がある食品を摂取している層」は月平均4,671円、「健康に良いとされる食品を摂取していない層」でも月平均1,567円の支出をしてもよいと回答。全体の平均は3,210円となり、多くの商品が出回って安全性・効果・信頼感が高まれば、市場拡大が期待できるとしている。
健康機能のある食品で得られる効能効果で関心が高いものは、男性は「内臓脂肪」「体脂肪」「疲労」、女性は「疲労」「免疫」「骨」が上位となった。市場では内臓脂肪や体脂肪領域の機能性表示食品が活況を呈しており、男性でのニーズが高まっている。一方、女性では、これまでトクホとしてはうたわれてこなかった「疲労回復」や「免疫」などの健康機能に関心が集まっており、「機能性表示食品を新規開発する際には大きなヒントになりそうだ」とコメントしている。
同調査は、楽天リサーチによって9月11日~13日の期間にインターネット調査よって実施された。対象は、20~60代の全国の男女1,000人となっている。