病気やけがで医療機関にかかるときに必要不可欠な健康保険。保険証があれば医療費は3割負担で済むのは誰でも知っていることですが、その負担も医療費自体が高額になれば3割でもキビシイとなんとなく不安を感じている人もいるのでは? その不安を解消するために医療保険が必要と思っているなら、その前に確認を。高額の医療費がかかったときや病気で会社を休んでお給料がもらえなくなったには、健康保険の特別な制度を利用できるケースもあります。制度の内容をしっかり理解して、その上で不足分を医療保険で準備する方法を考えてみましょう。

健康保険の高額療養費制度ってどんな内容なの?

健康保険制度では、医療費が一定以上の高額になったときには、その負担を補助してくれる高額療養費制度があるので、青天井に医療費がかかることはありません。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費が一定額を超えた場合に、その超えた金額を健康保険制度が負担してくれるという制度。毎月1日から月末までの間の1カ月間の医療費の合計額で計算します。対象となる医療費は、健康保険を使って医療機関や薬局窓口にはらった自己負担分。2つ以上の医療機関にかかった場合でも合算でき、また同じ世帯の人の分も合算して申請できます。ただし、70歳未満の世帯では1人あたり月2万1000円以上かかった場合のみ合算の対象となります。

自己負担の上限金額は年齢とその人の所得によって異なります。70歳未満の場合、所得額により5つの区分に分かれています。

一般的な所得区分である報酬月額が26万円～50万円の人(所得区分ウ)の場合、自己負担限度額は8万100円＋(払った医療費の合計額－26万7000円)×1%となり、仮に医療費が月に100万円ほどになったとしても、この制度のおかげで実際の負担は月10万円程度で済むことになります。

報酬月額が26万円以下の人(所得区分エ)の場合は、自己負担限度額は5万7600円とさらに低くなります。

高額な医療費はかからないとは言っても、10万円近くの予定外の出費が数カ月以上にもわたるとなれば家計への負担も大きくなります。その点も考慮され、直近1年間の間に3カ月以上高額療養費の対象となる出費があった場合には、4カ月目からは上限額が引き下げられ、4万4000円以上かかった分が戻ってきます。

このように高額療養費制度はかなり充実していて、保険の利かない特別な治療が必要でない限り、医療費に関してはそれほど心配は要らないということがわかります。

病気で自宅療養しても傷病手当金がもらえるの?

また、それ以外にも、病気などの療養で長期間仕事を休まなければならないことによる収入減のリスクをカバーする公的な保障制度として傷病手当金制度があります。これは病気などで会社を4日以上休んだときにお給料が払われない期間の保障が受けられる制度です。もらえる手当金は1日当たりお給料の日額(標準報酬日額)の3分の2。最長で1年6カ月にわたって受け取ることができます。傷病手当金は会社などの健康保険に加入している人が対象なので、国民健康保険に加入している人はありません。つまり、自営業者などは病気で休んだときの収入の保障を自分自身で考えておく必要があります。

医療保険でカバーしなければならない本当のリスクとは?

このように、日本の公的健康保険制度はかなり充実していて、病気などでの経済的リスクはかなりの部分がカバーできるようになっています。

ただ、入院が必要なケースでは、この制度の適用外のさまざまな支出がかさむことがあるので注意が必要です。そのひとつが食事代。入院時の1食あたりの自己負担は260円。1日3食で780円となっています。この入院時の食事代負担は、今後2018年までの段階的な引き上げが決まっていて、来年度は360円、最終的に2018年までに460円に引き上げられることになっています。数日の入院ではそれほど負担にはならないかもしれませんが、長期入院では費用がかさんでいくので、無視できない費用です。

また、それ以上に負担が大きいのが差額ベッド代。4床以下の病室に入院する場合に必要になります。治療上必要なケースなどは個室を利用しても差額ベッド代はかかりませんが、それ以外では大部屋に入りたくても入れないという場合も多く、差額ベッド代は必要なものと思って備えていたほうが安心です。平均的な1日の費用は5000円以上。個室でなければ１日あたり2000～3000円台が多いようです。そのほかに消耗品などの雑費もあるので、入院したときには治療費以外に1日あたり大体5000円ぐらいはかかると考えておいたほうがいいでしょう。

病気治療などとは直接関係ないですが、見舞いのための家族の交通費や家事・育児をほかの人へ依頼するための費用など状況によっては治療費以外のさまざまな費用がかかるケースもあります。直接な医療費は健康保険でカバーできるのでそれほど負担にはならないという家庭でも、治療以外の入院時の費用を準備できるかどうか考えておくことも必要でしょう。

＜著者プロフィール＞

ファイナンシャルプランナー 堀内玲子

証券会社勤務後、編集製作会社で女性誌、マネー関連書などの編集を経て1993年に独立。1996年ファイナンシャルプランナー資格を取得。FPとして金融・マネー記事などの執筆活動を中心に、セミナー講師、家計相談などを行う。著書に「あなたの虎の子資産倍増計画」(PHP研究所・共著)「年代別　ライフスタイル別　生命保険のマル得見直し教室」(大和出版)など。