専業主婦やパート勤めでも「生命保険」は入っておくべき?

死亡保障は万一のときに残された家族が金銭的に困らないために加入しておく保険です。専業主婦や家計を助けるパート勤めの妻は、死亡保障の備えをどうしたらいいのか難しいところ。単純に収入がない、あるいは少ないから死亡保障は必要ないと言い切ってしまって大丈夫なのでしょうか? また、病気やけがで入院しても家計の収入に大きな影響がないから入院保障も気にする必要はないのでしょうか? 今回は、妻の保障について考えて見ましょう。

高額な死亡保障はいらないが、子どもがいるなら多少は必要

いざというときに残された家族の収入を確保するために備えておく死亡保障の保険。家計を支える人がしっかり加入しておく必要性の高い保険ですが、収入がなければ死亡保障は必要ないのかというと、それはちょっと違います。

確かに専業主婦やパートなど扶養家族の範囲で働いている妻に万一のことが起こったときには、それ以後の家計収入が激減してしまうという可能性は低いです。収入面だけで考えた場合、それほど心配する必要はないのかもしれません。しかし、死亡時にはお葬式代などまとまったお金が必要になります。子どももまだ小さく若くて貯蓄も十分にない世代ではそうした費用だけでもかなり大きな打撃になります。余裕資金ができるまでの間はその分だけでも保険で確保しておくことは必要でしょう。

また、子どもが小さい場合には、いざというときに収入は変わらなくても支出が大幅に増加する可能性もあります。子育てに誰かの手を借りなければならないケースや、家事そのものも仕事を持つ夫がすべてを担うのは、それまですべてを妻任せにしていたのならかなり状況的に厳しいでしょう。それでも夫の収入に余裕があり、家事代行やベビーシッターなどを雇う余力があるなら妻の保険は必要ありませんが、そうでないなら、やはりある程度の保障を確保しておいたほうが安心です。

また、共働きで妻が厚生年金に加入していたりする場合は、夫の収入の額によっては遺族年金が受け取れるケースもありますが、専業主婦やパートの妻の場合は、これらの公的保障は基本的にあてにできません。また、ローンを組んでマイホームを購入している場合、債務者が死亡した場合は団信保険で残りのローンを返済できますが、夫名義で借りている場合には、妻が亡くなったことによってローンの返済が軽くなることはありません。

これらのことも考慮して、妻の死亡保障を考えるといいでしょう。

主婦の仕事は意外に大変。入院時には医療費以外の支出がかさむ

医療保険は病気やけがで入院や手術をしたときに給付金が受け取れる保険です。

専業主婦などは夫の健康保険に加入しているため、入院などでたくさんの医療費がかかったとしても、高額療養費制度が受けられるので、青天井に医療費がかさむ心配もありません。また、専業主婦であれば病気治療のために入院しても収入が減ってしまう恐れもないので、入院の備えも軽視されがちです。

とはいえ、まったく保障がなくても大丈夫かといえば、死亡保障と同様に多少はカバーしておく必要がある人も。というのも、病院に払う治療費は公的な健康保険である程度カバーできるものの、一家の主婦が入院してしまうとそれに伴って治療費以外の費用がかさんでしまう恐れが高いからです。

まだまだ手のかかる年齢の子どもがいる家庭で、妻が入院したときに周りに頼れる人がいない場合には、さまざまな出費が必要になります。これは収入が減ってしまうリスクと同じこと。会社員の夫が入院したときには有休が使えたり、長期療養が必要な場合には傷病手当などの保障制度もあるのである程度の収入は確保できますが、主婦の長期入院にはそれらの保障はなく、支出だけがかさむことにもなりかねません。ですから、手のかかる子どもがいる家庭なら、妻の医療保障も最低限はカバーしておくほうが安心です。

また、小さい子どもがいないケースでも、長期の入院治療が必要となった場合には、支出はかさみますので、そのための保障は確保しておいたほうが安心です。高額療養費制度があるとはいっても、自己負担額だけで月に10万円程度の支出は免れません。短期ならば貯蓄の取り崩しでカバーできる範囲ですが、数カ月にわたってとなるとリスクは大きくなります。ですから、入院日額は3000円～5000円程度で低く抑えつつ、保障は長期間の入院に備えられるほうが安心です。

保険料を抑えながら、必要な保障を確保するポイントとは?

子育てに手間とお金がかかる時期には、安くてそこそこの保障がバランスよく確保できることが重要です。共済など1年更新型の総合保障の保険を活用するのもひとつの方法です。たとえばCO－OP共済の「たすけあい」は月々3000円で、入院したときには日額5000円、病気死亡時には300万円(事故の場合は400万円)の保障が得られます。入院給付金は最長184日まで保障されており、さらに270日以上連続した長期入院時には30万円の給付金が受け取れるなど長期入院にも備えられます。

1年更新で最長65歳まで自動更新できるので、とりあえず加入しておき、子どもの成長や貯蓄など状況を見ながら必要なときに別の保険に乗り換えるという方法もとりやすいでしょう。

生涯の保障を確保しておきたいというなら終身型の死亡保障が付いた医療保険も候補です。たとえばオリックス生命のリリーフ・ダブルは、入院日額5000円、死亡保険金250万円で27歳女性が加入した場合の保険料は3117円(終身払い)です。

子どもが小さいので死亡保障はもう少し手厚くしておきたいという場合には、医療保障と死亡保障をそれぞれ加入する方法がベスト。医療保障は終身タイプで一生涯保障されるものを選び、死亡保障は10年などの定期保険に加入することで、保険料負担を低く抑えながら必要な保障を得ることができます。

＜著者プロフィール＞

ファイナンシャルプランナー 堀内玲子

証券会社勤務後、編集製作会社で女性誌、マネー関連書などの編集を経て1993年に独立。1996年ファイナンシャルプランナー資格を取得。FPとして金融・マネー記事などの執筆活動を中心に、セミナー講師、家計相談などを行う。著書に「あなたの虎の子資産倍増計画」(PHP研究所・共著)「年代別　ライフスタイル別　生命保険のマル得見直し教室」(大和出版)など。