バンクオブアメリカ・メリルリンチはこのほど、2015年7月のファンドマネージャー調査の結果を発表した。それによると、グローバル投資家は中国経済の見通しの弱まりを受け、ポートフォリオにおけるキャッシュ比率を2008年の世界金融危機以来の高水準に引き上げた。

最大の懸念材料は中国

世界経済の見通しについては、今後1年間に「強まる」と答えた投資家は42%と、前月の55%から急減。最大の懸念材料は中国で、62%の投資家が中国経済は今後12カ月間に弱まると予想していた。また、10人中8人が2018年までにGDP成長率が6%を下回ると見込んでいた。

世界経済、特に中国経済の見通しを受け、キャッシュ比率は2008年以来の高水準となる5.5%に上昇。一方、金は5年ぶりに「過小評価」との判断を受けた。

中国悲観論の強まりを背景に、中国関連資産が低迷。コモディティの配分が6カ月ぶりの低水準を記録したほか、グローバル新興国株は配分が16カ月ぶりの低水準に落ち込み、引き続き最も不人気の地域となった。

債券は「過大評価」との見方が株式より格段に強く、ボラティリティを要因とする急落リスクが上昇。一方、株式の「オーバーウエート」は42%に増加した。

米国の利上げ開始時期の予想は第4四半期以降に後ずれしたものの、米ドルへの強気が拡大。ユーロ圏崩壊の可能性は最大の「テール・リスク」となったが、欧州株を「オーバーウエート」にする意欲が上昇した。