日本調剤は1日、同社薬局において、2014年度に先発医薬品からジェネリック医薬品へ変更することで削減された年間薬剤費の効果額は、前年度比31億円(25.3%)増の154億円に上ると発表した。
同社薬局では、特許切れの先発薬に対応するジェネリック医薬品を常時500品目以上用意し、頻度の高い特許切れの先発薬の9割以上をカバーしている。このような在庫対応と患者への働きかけにより、2014年度に先発医薬品からジェネリック医薬品へ変更することで削減された年間薬剤費の効果額は、同社薬局で前年度比31億円増の154億円に拡大。これは患者の金銭的な負担が軽減されたことになり、同社は「ジェネリック医薬品が直接的に医療費低減に効果をもたらしている一つの現れ」としている。
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日本調剤 ジェネリック医薬品普及への取り組み |
また、国が「2018年3月末までに60%以上」を目標に掲げているジェネリック医薬品の使用数量シェアでは、同社薬局平均で74.4%(2014年4月現在)と国の目標を大幅に上回ったという。
現在、同社薬局のうちジェネリック医薬品の使用数量シェアが80%以上の店舗は113店舗(全薬局中23%)で、うち90%以上の薬局は8店舗。一方、ジェネリック医薬品普及を妨げる要因となっているのが、ジェネリック医薬品への処方変更不可指定の処方せんの存在で、同社薬局では数量シェア55%以下の店舗が5%あり、その多くが変更不可処方せんによるものとなっている。
