新入社員教育は短期育成志向 - 教育期間は7割の企業が1年以内

産労総合研究所は5月21日、全国1・2部上場企業および同社会員企業から任意に抽出した3,000社を対象に行った「2014年度 大学・大学院卒新入社員教育の実態調査」の結果を発表した。調査期間は1月末～3月上旬。

同社では、「大学・大学院卒新入社員教育の実態調査」を、4～5年おきに実施している。前回調査は2010年度で、今回は4年ぶりに実施した。

2014年4月入社の大学・大学院卒新入社員の採用を行った企業は91.9%だった。規模・産業別にみても299人以下で78.3%となった以外は、全区分で9割を超えている。新入社員教育の実施状況は、「導入教育」が93.6%で最も高く、次いで「OJT」89.3%、「入社前教育」85.4%、「フォロー教育」83.7%、「現場実習」70.8%だった。

新入社員教育に対する考え方について尋ねたところ、70.2%が「短期育成型」と回答し、「短期間で育成し早く現場へ」という傾向であることがわかった。「長期育成型」は22.7%、「中間型」は7.1%で、規模・業種別にみても、おおむね同じ傾向にある。

新入社員の育成期間(導入教育から現場実習、フォロー教育)について聞くと、「入社後1年未満」が36.0%で最も多かった。次いで「入社後1年間」29.8%で、全体の約7割が1年以内と回答している。規模別にみると、「入社後1年未満」は3,000人以上で18.5%、299人以下で50.8%と、規模の小さな企業の方が育成期間を短く考えていることがわかる。

新入社員1人当たりの教育費用の平均額について尋ねると、入社前教育は4万527円で前回調査(4万3,798円)より減少、導入教育は18万5,772円で前回調査(16万5,191円)より増加している。費用を対前年度の増減状況でみると、入社前教育(87.0%)・導入教育(79.8%)ともに「ほぼ同額」とする企業が多く、「減少」は前回調査と比較して低下している。