就活の「都市伝説」の真偽は? - 採用担当者「就留は不利」3割

ライフネット生命保険は、2016年度新卒採用を実施する(または実施を検討している)企業に勤め、採用活動に関与している男女500名を対象に、「2016年度新卒採用関係者の意識調査」を実施した。調査期間は4月9日～10日。

勤務先が2016年度新卒採用活動で行っている(行う予定がある)取り組みについて尋ねると、最も多い回答は「リアルの会社説明会(オンラインを除く)」(62.0%)だった。以下、「就職ナビサイト」(39.8%)、「合同説明会」(36.4%)と続く。「オンライン会社説明会」は16.2%にとどまった。

また、SNSを使った"ソー活"が話題となったが、採用の取り組みにSNSを取り入れる企業は少なく、「Facebookの活用」は1割(9.2%)に満たなかった。

企業規模別にみると、大量の学生と接触を図れる取り組みは、大企業(従業員数300人超)ほど割合が高いことがわかった。「新卒採用サイト開設(スマホ)」は、中小企業(従業員数300人以下)が1割に満たないのに対し、大企業は19.3%で、中小企業の2倍以上の割合となっている。

続いて、勤務先の新卒採用活動において話題となる"都市伝説"について尋ねた。「就職留年している学生は不利」はあてはまるか聞くと、3割が「あてはまる」と回答した。形式上は新卒であっても、就職留年はマイナス評価につながるというケースは少なくはないようだ。

「海外留学をすればハクがつく」については「6カ月以上の海外留学経験は好評価」とする割合は4割となった。「自社のインターンシップの経験がある学生は有利」は「あてはまる」が5割弱で、約半数の企業はインターンシップは選考に影響するものとして扱っていることがわかる。