東京急行電鉄はこのほど、同社子会社の東急アド・コミュニケーションズを7月1日付で「東急メディア・コミュニケーションズ」に商号変更すると発表した。東急グループのメディア事業の中心として、媒体開発と企画提案強化に特化した組織をめざす。
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東急電鉄5000系 |
東急グループが考える新たなメディアとは、交通、不動産、生活サービス、通信インフラなど、多様な顧客接点を持つグループの強みを生かした連動型メディアだという。顧客の生活動線上のあらゆるメディアを連動・融合させ、テレビ・インターネットなど既存媒体を超える効果の高い連動型メディアの構築をめざす。
中でも2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を前に渋谷駅周辺で大規模な再開発事業が進行していることから、今後は東急線沿線の交通広告や屋外広告への新たな需要とビジネスチャンスが創出されると判断。今後は街中や拠点間、沿線などが連動して情報発信することで、従来のように顧客と企業とを結ぶだけでなく、沿線住民の日々の暮らしに新たな価値を創造したいとしている。
