また、今回はCTUの責任者であるバリー・ヘンスリー(Barry Hensley)氏に、最近の攻撃の動向についても話を聞くことができた。

脅威対策事業部(CTU)調査チームは、次々に出現する脅威の特定と分析、並びに顧客保護対策の開発を行うセキュリティ研究の専門家グループだ。CTU(Counter Threat Unit)調査チームは、SOCで新たな脅威やゼロデイ脆弱性を分析。顧客が被害を受ける前に、早期警告や実用的な対策情報を提供する。

Dell SecureWorks 脅威対策事業部(CTU)調査チーム担当 エグゼクティブ・ディレクター バリー・ヘンスリー(Barry Hensley)氏

バリー・ヘンスリー(Barry Hensley)氏は、Dell SecureWorks 脅威対策事業部(CTU)調査チーム担当 エグゼクティブ・ディレクターで、2010年に同社に入社。以前は米国陸軍地球規模ネットワーク作戦・保全司令部(AGNOSC)の前司令官であったという。

同氏はSecureWorksの印象を「SecureWorksの人々は米軍と同じ情熱をもっている。米軍は国を守るという情熱があり、SecureWorksには企業を守るという情熱がある。入社したとき、その点は感心したと語った

バリー・ヘンスリー氏によれば最近の傾向として、2011年あたりからセキュリティトークンを使った攻撃が増えているという。これは、セキュリティトークンを利用している企業をハッキングするために、トークンを提供している企業をハッキング。これにより、狙った企業に侵入する際は、正規の動作として行えるのだという。また、Comfooなどいろいろなテクニックを利用しており、それを発見するのは大変だという。

同氏は日本について、ハイテクノロジーの企業が多く、最近特に攻撃が増えており、「日本はハッカーからも注目されている」と警告。さらに、「2020年にオリンピックが開催されるため、今後はより狙われやすくなるだろう。また、日本ではフィッシュングにより、個人情報を盗まれるケースが横行しており、今後マイナンバーが始まるため注意が必要だ。とくに、システムアドミンの権限が盗まれてしまうと、何でもできてしまうため危険だ」と注意を促した。

フィッシュングでは、人のつながりを利用し架空の人物に成りすまし、メールを送りつけてくるケースがあり、米国での送金サービスであるACH (Electronic Fund Transfer) を利用するケースも増えているという。

そのほか、日本ではクレジットカードのスキミングやオンラインバンキングも要注意だという。オンラインバンキングでは、「Man in the Middle」と呼ばれ、 暗号通信を盗聴し、情報を自分のものとすりかえる攻撃が増えているいう。

そして同氏は、現在の攻撃者は4つに分類されると説明。4つとは、Hacktivistと呼ばれる、政治的・社会的な主張をするためにハッキングを行う人々、Cyber Crimeという金銭目的にアタックを行う人々、スパイ活動が目的な人、国家としてやっている場合の4つだという。

ではこのような攻撃に対しての対策として、何をすればいいのだろうか？

同氏はこれに対して

・オンラインバンキングはなるべく使わない
・重要な情報を扱うPCを分ける
・ブラウザはより信頼性の高いものを使う
・セキュリティ対策行う(パッチを当てるなど、やるべきことをしっかりやる)

の4つを挙げた。