ベネッセホールディングスはこのほど、顧客情報の登録が不要となる新しい教育サービス「BenePa」の発表を行なった。

「BenePa」のプリペイドカードを手にしたベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏

情報登録不要、学習教材の新しい形

同発表会には、代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏のほか、国内教育カンパニーマーケティング本部本部長の的場一成氏、国内教育カンパニー中高生教育サービス本部本部長の上田朗子氏が登壇した。

「BenePa」は、「住所・氏名の登録が不要」という、従来の通信教育モデルを覆すもの。インターネットに接続されたWindows/Macのパソコンで使用できるオンライン学習プログラムで、専用の機材などは必要としない。価格も500円からとリーズナブルなプリペイド方式で、やりたいところだけ、ニガテなところだけなど、学習するコンテンツを自由に選んで購入できることがポイントだ。

従来の継続型通信教育モデルであれば、学校の進行度にあわせて次々に教材が届くため、ニガテや理解不足のところがそのままになってしまうこともある。だが、「BenePa」であれば学年を遡って購入することもできるため、個人に合わせたペースで学習を進めることができる。

ラインナップは幼児向けから高校3年生までの豊富な教材が揃っており、「小学4年生の計算」「中学1年生の英文法」など、必要な単元ごとに購入する。今後、ラインナップも順次追加されるという。

原田氏は「BenePaは教育事業ビジネスモデルのパラダイムシフト。BenePaをきっかけにして、進研ゼミや塾などの利用につなげたい。顧客との接点を増やしていく」と、「BenePa」を足がかりにグループ内での相乗効果を狙っていく考えだ。

「BenePa」のプリペイドカードは3種類。額面は500円と1000円

動画や音声でわかりやすく学習

「BenePa」には、「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」で研究されてきた教材設計に加え、デジタルならではの設計が施されている。

まず、理解度の調査のための「診断問題」で、どこが理解できていないのかを確認する。それがオンライン上で誤答率調査の反映がなされ、その結果を受けて「授業」、「応用」とステップアップ。効果的に、理解不足だった部分を「わかった」と実感できるように作られている。

国内教育カンパニーマーケティング本部本部長の的場一成氏

国内教育カンパニー中高生教育サービス本部本部長の上田朗子氏

また的場氏は、「プリペイドカードを使い終えたら終わり、という教材ではない。住所や氏名は不要だが、個別のIDで学習履歴は管理できるようになっている。どこまで学習できているか、次にどのような学習が必要かまで管理できる」と、学習履歴をIDごとに管理することで、理解度などの把握もできるようなっていると話した。

また、発音や作図など回答を見ただけは理解しにくい問題には、音声や動画でフォローするなど、デジタル教材ならではの学習コンテンツが用意されている。

デジタルならではの工夫が施されている

上田氏は、「オンラインならではの音声や動画を積極的に取り入れてあり、ひとりでもきちんと考えられる、わかりやすい解説になっている。必要なところだけを学べることが特長」とこれまでのノウハウに加え、デジタルならではの強みを合わせたつくりになっているとアピールした。

体験イベントには長蛇の列

この日、エリアベネッセ青山には「BenePa」をいち早く体験しようと集まった人々で長蛇の列ができた。特に、子どもは初めて触れる学習教材に興味津々で、親子で並んで動画の解説などを熱心に見入っていた。

「BenePa」体験のため多くの人がエリアベネッセ青山に集まった

行列は屋外にまで続いた

親子連れなど、たくさんの人が「BenePa」を初体験した

「BenePa」はローソンのプリペイドカード売り場・書籍売り場で2月17日より発売される。今後、ローソン以外のコンビニなどにも順次販路を拡大していく予定。家庭学習の新たな選択肢として、強い味方になってくれそうだ。