従来型の携帯電話、いわゆる「ガラケー」の出荷台数が盛り返したとする調査結果を受け、ソフトバンクの孫正義代表が10日、ガラケーの今後の取扱いスタンスについて明かした。

MM総研が今月3日に発表した2014年の国内携帯電話出荷台数によると、ガラケーの出荷台数は1058万台で前年比5.7%増となった。スマートフォンが年間100万台規模で出荷され始めた2008年以降、前年を上回ったのは初となる。

これを受けて、ガラケー人気の根強さを指摘する報道が見受けられたが、ソフトバンクでは今後どのようにガラケーを取扱っていくのか。10日に開催されたソフトバンクの2015年3月期の第3四半期決算説明会で、孫正義代表は「(ガラケーの盛り返しは)一時的なものではないか。機能はスマホのほうが上。スマホのほうがもっともっと増えていく」としつつ、「それでもスマホを欲しくないというお客さんもいる。そういう人たちを今後も大切にしていきたい」とした。ガラケーユーザーをないがしろにはしない、とフォローしつつも、トレンドはあくまでスマホという認識は変わらないようだ。