リクルートライフスタイルに設置された「ホットペッパーグルメリサーチセンター」は11日、2014年度上半期(4～9月)に消費増税の影響で外食について意識・実行したことを尋ねた「外食マーケット基礎調査」の結果を発表した。それによると、外食について増税の影響を「特に意識したことがない」人は過半数の57.0%を占めた。

この4月～9月の半年間に、外食について消費税増税に関連して意識したことがあったか(全体／単一回答)(出典：リクルートライフスタイルWebサイト)

同調査は、2014年10月1日～7日にインターネット上で行われ、首都圏・関西圏・東海圏在住の20～69歳の個人9,738人から有効回答を得た。

この半年間、消費増税に関連して意識・実行したことのうち最も多かったのは「外食回数を減らす」で、「意識した」が25.0%、「実行した」が19.8%。性・年代別に見た場合、30代女性・40代女性では「外食回数を減らす」割合が高かったのに対し、60代男性では「何もしなかった」が最多となった。

費用関連の項目について見ると、「消費税5%だったときとの差額を計算する」で「意識した」が4.3%、「実行した」が2.3%など、概ね数値が低めで、単価よりも回数で節約しようとする傾向が見られた。

外食について消費増税の影響を「特に意識したことがない」人は過半数の57.0%。これは同センターで毎月発表している東名阪3圏域の外食市場規模が、この半年間では大きな縮小などが確認できなかったデータを裏付ける結果となった。性・年代別では、「何らか意識した項目があった」が最も多いのは30代女性で51.4%、逆に最も少ないのは60代男性で36.9%だった。