IDC Japanはこのほど、2014年第2四半期の国内タブレット端末の出荷台数を発表した。出荷台数は前年同期比19.3%増の197万台となり、四半期ベースで前四半期に引き続き2桁のプラス成長を記録した。ベンダー別出荷台数シェアでは、Appleが39.4%を獲得して首位を守った。

第2四半期の出荷は、個人向けが155万台で前年同期比14.3%増、訪印向けが42万台で同41.8%、全体では197万台で前年同期比19.3%だった。好調の要因として、同社ではNTTドコモ向け4G回線付きAndroid端末の出荷台数が大幅に増加したこと、Windows OSおよびiOS搭載の法人向けタブレット需要が堅調だったことを挙げている。

ベンダー別出荷台数シェアでは、首位がAppleで39.4%だった。同社ではドコモが6月にiPadの取扱いを開始したことがプラス要因に働いたと見ている。2位はLTE回線付きARROWSシリーズを出荷した富士通で12.1%、3位にはXperiaシリーズのソニーが11.1%、4位がASUSで10.8%、5位がシャープで10.1%だった。

2014年第2四半期 国内タブレット端末出荷台数ベンダー別シェア

今後の見通しについて、同社のIDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は「個人向け市場でWi-Fi搭載の低価格帯アンドロイドOS搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、また将来的にも5.5インチ以上の大型パネルを搭載したスマートフォン(ファブレット端末)との競合から、タブレットの出荷台数が減少する可能性がある」と分析している。

(記事提供: AndroWire編集部)