「ルナルナ ファミリー」を提供するエムティーアイはこのほど、全国の会員女性1,424名(妊活中の女性602名、妊娠中の女性376名、子育て中の女性446名)を対象に実施した、「妊活・妊娠・子育て」に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は8月15日~24。
妊活中女性の妊活開始年齢は平均30.9歳
調査ではまず、現在妊活中の女性を対象に、妊活を開始した年齢について尋ねた結果、平均30.9歳だった。妊活のきっかけを年代別に見てみたところ、「子供が欲しくなった」(29歳以下91.9%)、「周囲の友人や親せきが子供を産み始めた」(29歳以下37.3%)は若い人ほど多く、「年齢が気になり始めた」(35歳以上80.2%)、「卵子の老化が気になり始めた」(35歳以上44.8%)は年齢が上がるほど多いという結果に。
さらに、妊活として実際に行っていることについて教えてもらったところ、「排卵日に合わせた性交渉(タイミング法)」が86.0%、次いで「基礎体温をつける」が79.2%で、この2つの方法が非常に多かった。ほかにも「書籍・Webサイトやアプリで情報を集める(49.8%)」や「産婦人科・クリニックの受信や検査(36.2%)」といった回答が並んだ。また、35歳以上では、「産婦人科・クリニックでの不妊治療(28.6%)」や「パートナーの精液検査(25.5%)」といった回答も多く、年齢があがるほどさまざまな妊活を行っていることがわかった。
20代と35歳以上で妊活費用に10倍以上の差!
妊活中の女性が妊活にかけているお金の総額は、平均15万1,866円だった。年代別で見てみたところ、29歳以下は3万3,757円なのに対し、35歳以上では34万7,336円と、実に10倍以上という結果に。
さらに、悩みや不安について聞いたところ、最も多かった回答は「希望通りに妊娠できるかどうか不安(81.7%)」で、次いで「妊娠しにくい体質なのではと不安(70.9%)」、「周囲で妊娠した人がいると聞くと焦りを感じる(64.5%)」、「年齢的にタイムリミットではないかと不安(50.7%)」と続いた。特に「年齢的にタイムリミットではないかと不安」については、29歳以下は12.4%だったのに対し、35歳以上では85.9%と、70ポイント以上もの差が生じた。
妊活していて特につらかったこととして、「仕事に支障が出るため不妊検査を中断。職場に理解を求めれば協力は得られたと思うが、妊活について公表するのは嫌だったので」、「流産を経験しているのでできてもまたダメになるんじゃないかという不安、相談できる所がなく一人で抱え込んでしまっている」、「男性不妊で体外受精を受けるにもかかわらず女性側の心身負担が重く、旦那は治療に協力的だが積極性が薄い」、「主人との気持ちの行き違い。私の子供がほしいレベルと主人の子供がほしいレベルは全くの別物であることに気づいた時」、「生理が始まった日だけは、今回も妊娠してなかったかととても悲しくなり、また一カ月待つ事への不安や焦りで初日だけは泣いてしまう」といったエピソードが多数寄せられた。
効果的な妊活は「タイミング法」や「ストレスレス」
次に、現在妊娠中の女性を対象に調査を実施。まず、どのくらいの人が妊活を経て妊娠したのか調べた結果、56.6%と半数以上という結果に。さらに35歳以上では74.2%と、年代が上がるほど妊活による妊娠が多く、「『赤ちゃんが欲しいなら妊活』はもはや常識のようです」と同社。また、妊活開始年齢は平均29.7歳で、30歳が妊活開始の適齢期とも言える結果となった。
現在妊娠中の女性が妊活として実際に行ったことは、「排卵日に合わせた性交渉(タイミング法)」が92.5%、次いで「基礎体温をつける」が85.0%と、この2つが断トツ上位となった。また、妊活として効果的だったと思うことについても、「排卵日に合わせた性交渉(84.0%)」や「基礎体温をつける(77.5%)」の2つが非常に多く、ほかには「産婦人科・クリニックの受診や検査(54.5%)」、「ストレスのない規則正しい生活(43.7%)」などが並んだ。
これらの結果から「"タイミング法"は実践率も妊娠率も高い妊活方法ですが、"ストレスのない規則正しい生活"は実践率は14.6%と低いものの、妊活効果は高いと評価されています。効果的な妊活には、あまり悩まずリラックスすることも重要といえそうです」と調査では分析している。
少子化対策は「保育関連施設の充実」が断トツ1位
最後に、調査対象者全員に「自分が日本の首相だったら、少子化対策としてどのようなことをしたいか」と尋ねたところ、「保育・託児施設の充実・増設/待機児童をなくす(154件)」が断トツトップで、妊活・妊娠・育児中の3ステージの女性ともに、保育施設の充実が少子化対策として最も効果的であると考えていることがわかった。
次に多かったのが「妊活/不妊治療への助成(97件)」、「児童手当・子育て助成金(87件)」、「妊娠/出産費用の補助(83件)」といった家計への経済的支援。次いで「雇用の安定・景気回復(59件)」、「産休/育休制度(42件)」などの仕事環境の充実や改善などが続いた。