矢野経済研究所は16日、「国内における外国語学習に関わるビジネス」の調査結果を発表した。

同調査は4月～7月の期間、外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等を対象に実施したもの。

「国内における外国語学習に関わるビジネス」の調査結果を発表

周辺ビジネスも活性化

「2014年度の語学ビジネス総市場規模」については、前年度比102.1%の8,259億円と予想されていることが明らかになった。

2013年度の語学ビジネス総市場規模は前年度比103.1%の8,089億円。2014年度もグローバル化の進展や景況感の回復に伴い、市場は順調に拡大し、前年度を上回る市場規模になると予測される。

「周辺ビジネス」については、語学試験市場がTOEIC受験者増に伴い拡大、通訳・翻訳ビジネス市場も企業の業績回復や海外進出等により拡大しているという。