米Bloombergの8月12日(現地時間)の報道によれば、Appleのサプライヤらが新型iPad向けの大量生産を開始したと関係者の話を紹介している。9.7インチのiPad Airの後継モデルと7.9インチのiPad miniの新型と2つのモデルが対象で、前者は今四半期末か来四半期頭に、後者は今年中にも提供が開始される予定だという。

タイミングを考えれば9月にiPhone発表イベントが開催され、翌10月には新型iPadが発表され、製品が投入されるという既存の予想の範囲内に収まっている。発表タイミングに関する疑問点は3つあり、まず同時期に噂の「iWatch」が発表されるのかという点、そして新型iPad AirとiPad miniが同時に発表されるのかという2つめの点、最後がiPad発売のタイミングだ。Bloombergは大量生産開始がどのタイミングだったかを明示していないものの、iPhoneよりは製造台数が少ないと考えれば、10月初旬には工場からの出荷が可能だと考える。もし10月上旬にiPad発表が行われた場合、それほど時を置かずして入手が可能になるだろう。iPad miniの出荷タイミングは不明だが、おそらくホリデーシーズン商戦に間に合わせるため、遅くとも11月中旬までには間に合わせてくると考えられる。

次期iPadについては背面カメラ強化やTouch ID搭載の有無など気になるポイントがいくつか挙げられているが、現在のところこれに関する情報は少ない。一方でアンチグレア対応が行われた新型ディスプレイが採用されるという話もあり、全体的なスペック強化が図られる可能性が高いのかもしれない。

だが問題はむしろ、先日の決算報告でiPad不調が伝えられたほか、Appleにとって頼みの綱の1つとなりつつある中国で政府によって調達リストから除外されたりと、売上に関する暗い話題が続く。製品の魅力もさることながら、こうした影を払拭する施策が求められているのかもしれない。