ガソリン高騰が止まらない……。そんなときだからこそ、電気自動車などに代表される次世代環境車、いわゆるエコカーの購入を検討してみてはいかがだろうか。

文字のごとく、電気自動車は電気のみで動くので、走行時にかかるのは電気代のみ。日産自動車のWebサイト内においても、もし1000km走行する場合、ガソリン代は約10,571円(ガソリン代148円/Lで換算)かかるのに対し、電気自動車は約1,970円(自宅で夜間充電をした場合の電気代11.82円/kWhで換算)で済むという情報を掲載している。

しかし、電気自動車を取り巻く課題として、電気スタンドが周りにたくさん無いと充電に困る点や、そもそも充電だけでどのくらいの距離が走れるかという点がある。そこで次世代環境車の中で注目されているのがプラグインハイブリッド車、PHVやPHEVと言われる自動車だ。

プラグインハイブリッド車は、ガソリンと電気、両方の燃料を使って動くもの。そのため、当然のごとく、ガソリン車よりも燃料代がかからず、電気自動車ほど充電の心配をする必要がない。ほとんどの車がガソリンと電気の使用は自動切り替えなため、充電がなくなったら自動的にガソリンに切り替えて走行することが可能だ。もちろん燃料代だけで考えるのであれば、電気のみの電気自動車の方が値段は抑えられるので、遠方にあまり行かない方は電気自動車を選んでもいいかもしれない。

また、エコカー購入には様々な補助金・減税制度がある。たとえば、エコカー減税と呼ばれる、減税・免税制度。次世代環境車の場合、自動車取得税と自動車重量税は全額免除。自動車税・軽自動車税は75％軽減される(※1)。

さらに次世代環境車には、エコカー補助金に変わるクリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金(通称、CEV補助金)というものが支給される(※2)。補助金額は車種によって変わるが、例えば、プラグインハイブリッド車であれば、トヨタのWebサイトによるとプリウスPHVのLタイプ(メーカー希望小売価格293万1,429円)だと、最大で約30万円の補助が受けることができる。前述した自動車重量税が約2万2,500円減税、自動車取得税が約7万3,200円減税、翌年度の自動車税が約2万9,500円減税という優遇も加わるので、全体としては約42万5,200円の負担減になる。また、電気自動車であれば、日産のリーフSタイプ(メーカー希望小売価格　279万7,200円)の場合、最大で53万円の補助が受けられ、各種エコカー減税を合わせると64万4,400円の負担減になる。

なお、エコカー減税は購入時に自動的に適用、CEV補助金は申請者が次世代自動車振興センターに申請することで受けることができる。また、更に各自治体でも補助金を用意しているところがあるので、購入時に販売店で確認することをおすすめする。

※1　国土交通省「自動車関係税制について（エコカー減税、グリーン化特例　等）」参照

※2　一般社団法人次世代自動車振興センター「平成26年度 クリーンエネルギー自動車（CEV）等導入費補助事業のご案内」参照