米Intelは7月15日(現地時間)、2014年第2四半期 (4月-6月)決算を発表した。データセンター向け事業が好調な伸びを維持する一方、PC需要の回復で主力であるパソコン向けプロセッサも伸び、売上高と1株あたり利益がアナリストの予想を上回った。
CEOのBrian Krzanich氏は「第2四半期の業績は、IntelのテクノロジをデータセンターからPC、そしてInternet of Thingsに広げる戦略の力強さを示している」と述べ、2014年のタブレット向け4000万個という目標についても「順調に前進している」とアピール。14nm世代のBroadwellについては「重要なマイルストーンに到達し、ホリデーシーズンには最初のシステムが棚に並ぶ見通し」とした。
6月期の売上高は138億ドルで前年同期比8%増だった。純利益は28億(1株あたり0.55ドル)で40%増。粗利益率は64.5%で、前期の59.6%から4.9ポイント上昇した。
事業グループ別では、PCクライアントグループの売上高が87億ドルで前年同期比6%増。デスクトッププラットフォームは販売数が8%増で、平均販売価格が2%増。ノートブックプラットフォームは販売数が9%増で、平均販売価格が7%減だった。IDCとGartnerが7月9日(米国時間)に発表した世界のPC市場に関する調査結果(速報値)によると、4-6月期にPC市場は2年ぶりの改善となった。Windows XPのサポート終了による買い換え需要の高まり、タブレットではなくPCを選択する企業の増加に加えて、消費者の関心も回復傾向にあると分析している。
サーバ向けプロセッサを扱うデータセンターグループは、売上高35億ドルで前年同期比19%増と大幅な伸びを達成。プラットフォーム販売数が9%増、平均販売価格が11%増と好調だった。
Internet of Thingsグループは売上高5億3900万ドルで、前年同期比24%増。モバイル＆コミュニケーションズ・グループは売上高5100万ドルで83%減。ソフトウエア＆サービスグループは売上高5億4800万ドルで3％増だった。
2014年第3四半期(7月-9月)については、売上高144億ドル(±5億ドル)、粗利益率を66%(±2%)と予測している。
