米Intelら、「モノのインターネット」を推進するIoT業界団体を新たに設立

米Intelは8日(現地時間)、「モノのインターネット」(Internet of Things：IoT)の相互利用を推進するための業界団体「Open Interconnect Consortium」(OIC)を設立すると発表した。Intelを始め、Dell、Samsung、Broadcom、Atmel、Wind Riverの6社が参加する。

OICは、PCはやスマートフォン、タブレットから家庭・産業向け機器、車やウエアラブル機器まで、多くのモノとデバイスが相互につながる「モノのインターネット」を推進する団体。接続要件の定義やその運用の確保などを目的とし、仕様策定やオープンソースの実装、ワイヤレス接続するための認定プログラムの提供などを予定する。当初はスマートホームやオフィス向けのオープンソースコードを提供する予定。

当初は6社で構成されるが、今後数カ月の間に主要なデバイスメーカーやサービスメーカーチップセットメーカーなどがOICに参加するという。

なお、2013年12月に、プロセッサ「Snapdragon」などを開発する米Qualcommを中心に同様の業界団体「ALLSEEN ALLIANCE」が発足済み。同団体にはMicrosoftやパナソニック、LG、シャープなど約50社が参画している。