IDC Japanは16日、2014年第1四半期における国内のインクジェットプリンタ、レーザープリンタ、およびレーザーMFP(複合機)の市場動向を発表した。インクジェット製品の総出荷台数は116万台で、消費増税前の駆け込み需要などを背景に前年同期比10.5%の増加に転じた。

国内インクジェットMFPとインクジェットプリンターの出荷台数比率と前年同期比成長率推移
2011年第1四半期～2014年第1四半期

出荷台数の内訳は、インクジェットプリンタ(単機能製品)が、前年比14.5%増の19万台。インクジェットMFP(複合機)が前年比9.8%増の96万台。レーザープリンタやレーザーMFPの総出荷台数もそれぞれ、前年同期比12.3%増(27万7,000台)、同3.2%増(22万1,000台)と、いずれも前年を上回った。

国内レーザーMFP出荷台数の前年同期比成長率推移
2009年第1四半期～2014年第1四半期

国内レーザープリンター出荷台数の前年同期比成長率推移
2009年第1四半期～2014年第1四半期

IDC Japanでは、好調に推移した要因として以下の2点を挙げる。1つは、消費税率の引き上げ(2014年4月)前の駆け込み需要。もう1つは、Windows XPのサポート終了(2014年4月)に伴うPC本体の買い替えに付随した、プリンタのリプレース需要だ。1月、2月が前年を上回る販売実績を上げ、3月になるとその動きが加速しており、市場の動向に対応して出荷が増加したものと見る。特にレーザーMFPについては、顧客を取り巻く国内の景況が安定したことが主因とコメントする。

また、同社では4月以降の市場動向について、反動が出て出荷が減少すると予想。Windows XPからのPC買い替えは続いているが、特にインクジェット製品は市場が既に飽和状態であることから、大量の買い替えは期待できない。このため、第2四半期の出荷は減少し、インクジェットプリンタ市場では2014年を通しての出荷台数は前年と同程度との見解を示す。一方、レーザープリンタは第3四半期(7～9月期)以降、超大型案件の出荷が行われることが判明しており、2014年全体では2013年の出荷を超えると見込んでいる。