米Microsoftが申請していたウエアラブルデバイスに関する特許「ウエアラブル・パーソナルインフォメーションシステム」(20140121539番)を米特許商標庁が公開した。スマートウォッチ向けと呼べる内容になっており、出願日は2012年10月29日。同社が「デバイスとサービス」の企業を目指すと公にした頃には、スマートウォッチを含むウエアラブルデバイスを視野に入れた技術開発を進めていたことが分かる。
ウエアラブル・パーソナルインフォメーションシステムは、プロセッサやメモリ、通信機能、バッテリ、各種センサから成るコンピューティング・ユニットと、電気コネクタとデータコネクタを備えるハウジングで構成される。バンド型のハウジングにコンピューティングユニットをはめ込めば腕時計に、コンピューティングユニットを外して充電したり、またはドックに接続するというような使用スタイルが考えられている。
MicrosoftはシチズンやFossil、Suuntoなどとのパートナーシップで、2003年に情報配信プラットフォーム「SPOT」をベースにしたスマートウォッチの普及を試みたものの、市場を開拓できずに2008年に撤退した。 それからウエアラブル市場から距離を置いていたが、取り組みは継続していたようだ。同社はBuild 2014でIoT(Internet of Things)向け、ディスプレイサイズが9インチ未満のタブレットやWindowsスマートフォン向けのOSの無償化を発表した。