日本の労働者、6割超が「仕事に向かうエネルギー不足」 - 世界平均は17%

ランスタッドはこのほど、労働者の意識を調査する「ランスタッド・ワークモニター2014年第1四半期」の調査結果を発表した。

「ランスタッド・ワークモニター」は年4回、18～65歳の週24時間以上働く人を対象に行われる調査で、世界33カ国で実施。今回は1月13日～30日、世界23万6,233名を対象にオンライン上で実施され、日本の有効回答数は6,883名だった。

日々の仕事に向かうエネルギーの不足を感じている層が全体の62%

調査の結果、「仕事をするエネルギーの不足」を感じている層が日本では全体の62%と、グローバル平均の17%を大きく上回った。中でも働き盛りでありながら、家庭では家事や介護を担う35歳以上の世代、また女性でその傾向が強いことが確認された。

56%が働く人の心身の健康維持は雇用主の責任と回答、世界平均は12%

また日本国内では、就業の前提条件となる、働く人の心身の健康維持は雇用主の責任と考える回答が、全体の56%を占めた。西欧、北米では「個人の責任」が主流であり、世界平均の12%と、日本の回答結果と大きな差が見られた。国内では、社会保険・年金制度、健康診断受診制度など、働く人の健康を促進する施策が雇用主の役割として広く認識されていることが確認された。

8割以上が、健康的なライフスタイルのためにはワークライフバランスが大切

ワークライフバランスが健康的なライフスタイルのためにもっとも大切とする層は、グローバル平均も9割超、国内では81%と関心の高さを見せる。

一方で、「自己都合で会社を休むことに対して、会社から理解を得られない」との回答が、世界平均では14%、国内では2割に迫る結果だった。男女別に分析をするとグローバルでは、「理解を得にくい」との回答が女性の方が4ポイントほど高く、日本では逆に男性が4ポイント高い結果を見せた。