パソコンより手軽に扱えることで人気のタブレット。iPad (Apple)やNexus 7 (Google)など各社から製品が発売されるなか、他機種とは一線を画す特徴を持つ製品として注目されているのがレノボ・ジャパンの「YOGA TABLET (ヨガタブレット)」シリーズだ。

レノボ・ジャパン「YOGA TABLET」

同製品の最大の特徴は、ボディの扱いやすさにある。タブレットはボディに凹凸のない平坦な板状のものが一般的だが、YOGA TABLETは、あえてバッテリーの部分に丸みをもたせている。そのまま置くだけで画面が斜めになるため、webブラウジングやタイピングをする際のストレスが少ない。また、ギュッと握るように持つことができるので、電子書籍を読んだり、カメラ・ビデオで撮影したりする際に安定感があり、手が小さく力の弱い女性や子どもでも扱いやすいのが魅力だ。

さらに、バッテリ部分の"丸み"は、この部分を回転させることで角度調整ができるスタンドを内蔵しており、そのまま自立させることができる。そのため、例えばヨガのレッスン動画を流しながら体を動かす……といった用途にも適している。この"丸み"は機能面だけでなく、ホルダーとしての自然なデザインを活かしつつバッテリ容量もリッチに確保できるという性能面のメリットも両立しており、結果としてバッテリ稼働時間が16~18時間とかなり長持ち。一日中電源のない場所でも使っても安心な水準だ。

そんなYOGA TABLETを利用した取り組みとして、レノボ・ジャパンは現在、「POWER UP プロジェクト」と呼ばれる取り組みを展開している。プロのダンスインストラクターを学校に派遣、子どもたちにダンスの楽しさを伝えるという支援活動だ。YOGA TABLETを活用することで、「自分のダンスを撮影して確認」「インストラクターのダンスムービーを観て練習」など、これまではビデオカメラや映像を写すテレビやプロジェクターが必要だった練習法にも気軽に取り組むことができる。

ところで、同社は世界一のシェアを誇るパソコンメーカーとして知られるが、今回のような「ダンス」と直接的な繋がりはイメージしづらいだろう。なぜ、同社が直接このような取り組みすることになったのか、不思議に思う方も多いと思う。

「レノボはもともと、"目標に向かって努力する人に製品を役立ててもらいたい"と考え、夢へと進む人を支援する『FOR THOSE WHO DO.』というキャンペーンを行っていました。今回のプロジェクトはその一環で、全国の教育機関でダンス授業をサポートするDance Education Project (DEP)と協業して展開しています」(レノボ・ジャパン コンシューマーマーケティング マネージャー 室井崇裕氏)。

「ダンスの授業を行うのは、体育館や野外など電源がとりにくい場所が大半だと思うので、ぜひYOGA TABLETの長時間バッテリ稼働の特徴を活かしていただきたいと考えました」(レノボ・ジャパン コンシューマ製品事業部 製品統括部長 櫛田弘之氏)

レノボ・ジャパン コンシューマ製品事業部 製品統括部長 櫛田弘之氏(写真左)と、同社コンシューマーマーケティング マネージャー 室井崇裕氏(写真右)

また今回の取り組みでは、「POWER UP スペシャルイベント」として連動して、「キッズダンス教室 & BENIミニライブイベント」を越谷レイクタウンmori・木の広場で開催。こちらはオープンなキッズダンス教室で、約30名の子どもが参加した。ダンス経験のない子どもも多かったが、インストラクターの熱心な指導により短時間で振付を覚え、最後には楽しみながら踊りを披露するまでに上達。子どもたちがダンスに親しむきっかけを与えるイベントとなったようだ。

ダンス教室の終了後には、若い女性からはファッションアイコンとしても人気を博しているという歌手のBENIが登場。BENIは普段からYOGA TABLETを愛用しているといい、「メイク中など両手が使えないときでも立てて使えるから便利」「薄いから、大きなバッグでなくても持ち歩けるのがいい」と女性ならではのお気に入りポイントを述べた。斉藤和義の楽曲を英語でカバーした「歌うたいのバラッド」や、デビュー曲の「もう二度と…」などを歌い上げるミニライブも行い、立ち見が出るほどの超満員となった会場を盛り上げていた。

越谷レイクタウンにて催された、「キッズダンス教室 & BENIミニライブイベント」の模様

同社は今後もこうした活動は続けていく予定で、来月5月18日には東京・晴海で行われる野外ダンスイベント「Body&SOUL Live in Tokyo 2014」のメインスポンサーを務めるという。「若者をサポートするプロジェクトを通じて、レノボというブランドを発展させていきたい」と櫛田氏。同社には、魅力的な製品を提供してくれる"メーカー"としての取り組みだけでなく、"製品を人々に役立ててもらいたい"という、こうした取り組みにも期待が持てそうだ。