説明書を読まなくても使い方がわかるのが、iPhoneの魅力であり強みです。しかし、知っているつもりでも正しく理解していないことがあるはず。このコーナーでは、そんな「いまさら聞けないiPhoneのなぜ」をわかりやすく解説します。今回は、「消費税が上がったのにアプリ価格が変わらないのはどうして?」という質問に答えます。
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iTunes StoreとApp Storeの表示価格は消費税込みですから、表示されている価格に消費税分が上乗せされることはありません。3月31日までは5%でしたが、4月1日からは8%を含んだ金額が消費者に提示されています。つまり、3月31日と4月1日以降で表示価格が変わらなければ、開発者が受け取る金額は3%ぶん減少していることになります。
具体的な数字で説明してみましょう。たとえば表示価格が500円のアプリの場合、3月31日までは実質本体価格が476円で消費税(5%)が24円でしたが、4月1日以降は実質本体価格が463円で消費税(8%)が37円になりました。この例では、消費税増加分の13円がアプリ1本あたりの開発者利益を目減りさせています。
App Storeでアプリ本体およびアドオンの価格を決定するのはアプリを出品した開発者ですが、そこでの価格は、米ドルをベースとした独自の価格表(Tier)に基づき設定されます。2014年4月現在の水準では、0.99ドルが100円、1.99ドルが200円、2.99ドルが300円……といった具合です。103円や205円といった端数が生じる余地はなく、今回の消費税アップを転嫁しにくい現状があります。
ところで、App Storeでは為替(ドル/円)が大きく動くとTierのレートが変更されます。消費税増税分を価格に転嫁するとすれば、Tierの見直しにあわせたほうがスムーズ自然ですから、そのタイミングでアプリ/アドオンの表示価格が上がるかもしれません。