IDC Japanは7日、国内クライアントPC市場におけるWindows XP搭載PCの稼動台数について、実績と予測を発表した。法人・家庭向け市場全体では、Windows XPのサポートは4月9日で終了するが、2014年6月時点で計592万台が稼動すると予測している。

国内クライントPC法人市場におけるOS別稼働台数の予測(IDC Japan)

法人市場では、2013年12月末でのWindows XP搭載PC稼働台数が、法人市場全体の17.1%となる617万台となり、2013年10月時点での予測であった724万台と比べ減少した。この理由として同社は、マイクロソフトやベンダーらによる買い替えキャンペーンが奏功し、買い替えが進んだとみている。買い替えは2014年以降も順調に進み、2014年6月末には市場全体の6.6%となる241万台まで減少すると見込んでいる。

一方、家庭向けのコンシューマ市場では、2013年12月末時点で家庭市場のPC稼働台数全体の14.8%にあたる610万台が残っており、2014年6月末では8.7%の351万台に減少すると予測した。同社ではWindows XPのサポート終了により今後は脆弱性の修正がなされないことから、できるだけ早い移行を推奨している。

なお、上記調査における稼働台数は、国内のPC出荷台数と廃棄台数の差分から算出した、現場で利用可能なPCの台数を指す。