Mozilla Japanは24日、Mozillaが提供する「Firefox OS」について、日本国内のコンテンツプロバイダとの連携を強化すると発表した。楽天やLINEなど計13社と「Firefox OS」に対応したWebアプリの拡充や開発者支援で協力する。
「Firefox OS」は、Mozillaが開発・提供するオープンソースのモバイル向けOS。現在までにスペインやブラジルなど、世界15カ国でFirefox OS搭載のモバイル機器が提供されている。一方、日本国内については、Firefox OS搭載端末は未発売となるが、Firefox OS搭載スマートフォンやスマートテレビなどの開発が発表されている。
今回、Mozillaと協力するのは、楽天、LINE、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、リクルートホールディングス、カヤック、グローバルサイバーグループ、システナ、タスデザイングループ、ニューフォリア、ネオス、フェンリル、ブリリアントサービス、毎日新聞社の計13社。Firefox OSに対応したWebアプリの拡充や、開発者支援などをMozillaと協力して進める。
この件についてMozilla Japan代表理事の瀧田佐登子氏は「高品質で魅力的なサービスを生み出す国内のコンテンツプロバイダ、そして開発者の皆様と共に日本からWebアプリケーションのエコシステムに革新の波をもたらしていきます」とコメントしている。