調査会社WPPのKantar Worldpanel ComTechの最新報告によれば、2013年の世界主要12カ国でのスマートフォン市場はAndroidが引き続きシェアを伸ばしてトップに君臨したという。Appleは引き続きほとんどの国でシェアを減少させているものの、日本、米国、英国、中国などでは引き続き大きなシェアを維持している。

調査報告では2013年10～12月の第4四半期における欧州のAndroidのシェアが68.6%だった一方で、Appleが18.5%だったと説明している。Windows Phoneは年率成長ペースでは高いものの、いまだに10.3%とAppleのシェアにはまだ届いていない。このWindows Phoneの2桁成長にもかかわらず、欧州のスマートフォン市場全体の成長率が年率3%にとどまることを受け、同社の業績を大きく改善させるには至っていない。これが最新の同社決算でも現れている。こうしたスマートフォン市場全体の成長率鈍化は中国、米国、中南米でも見られる傾向で、これが各社の成長戦略に影を落とすことになりそうだ。

ベンダー別ではトップのSamsungだが、ここ最近ではほとんどの地域でライバルとの競争による苦戦が顕在化しつつある。例えば欧州ではシェアが2.2%減少して40.3%となり、中国では23.7%と横ばいだ。特に中国に関しては、各社の目が成長市場に注目することは当然であり、地場メーカーの優位が際立っている。昨年2013年12月にはXiaomiがAppleとSamsungを販売面で凌駕したことが話題となった。2010年にスタートしたばかりの同ブランドだが、高性能に低価格、オンライン販売限定とSNSでの話題性も含め、中国市場で無視できないポジションを築きつつある。

こうした従来のトップメーカーの苦戦が目立ちつつあるなか、世間のトレンドに逆行した状況にあるのが日本だ。日本の2013年第4四半期のスマートフォンにおけるiPhoneシェアは68.7%と、米国の43.9%、英国の29.9%、中国の19.0%と比べても際立っている。理由の1つはNTTドコモがiPhoneの取り扱いを開始したことにあり、同キャリアでのiPhoneシェアは58.1%、KDDIのauでは63.7%、ソフトバンクに至っては91.7%に到達する。

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