ランスタッドは、労働者の意識を調査する「ランスタッド・ワークモニター2013年第4四半期」の調査結果を発表した。調査は18~65歳の週24時間以上働く人を対象に年4回行っているもので、今回の調査は世界21万1,048名を対象に実施され、日本の有効回答数は6,478名だった。調査期間は2013年10月25日~11月12日。
雇用者都合での転職が約10ポイント低下
過去6カ月以内に転職をした回答者のデータを前年同時期のデータと比較すると、雇用主都合で転職を余儀なくされたとの回答は約10ポイント低下した。一方、「より良い雇用待遇を期待したため」は前年同時期が25.7%だったのに対し46.0%と約20ポイント増加した。「キャリアアップを希望したため」は前年同時期が6.6%だったのに対し21.4%となり、約15ポイント増加するなど前向きな転職理由が増加した。
「国内の景気が2014年に改善する」との回答が大幅に増加
景気についての質問では、「国内の景気が2014年に改善する」との回答が日本では40%と、前年同期と比較し15.4ポイント増加した。世界平均の49%には劣るものの、伸び率は世界平均の2ポイント増を大幅に上回った。アベノミクスの影響が労働者意識にも浸透し始めていることが伺えるとしている。
これらの結果を受けて同社は「労働者の意識が楽観的な景気予測に刺激され、転職へ積極的に動き出してきている様子が伺える」と分析。さらに「特に動きが活発なのがこれまでの停滞期に転職を控えてきたハイパフォーマーで、年度末に向けてさらにこの動きは加速が見込まれる」と今後を予測している。