矢野経済研究所は11日、国内3Dプリンタ市場に関する調査結果の概要を発表した。調査期間は2013年10月から12月まで。3Dプリンタメーカー、大手販売代理店、造形サービス企業、商社などを対象に、同研究所の所員による直接面談や電話、e－mailによるヒアリング、文献調査を併用した。
調査結果では、2012年度の国内3Dプリンタ市場は、売上数量が前年度比265.2%となる1,692台、売上金額が同157.6%となる65億円(いずれも事業者売上高ベース)で、2011年度から大きく躍進した。
同研究所は市場拡大要因として、2012年度下期前後から数十万円程度の低価格機が登場したことや、"3Dプリンタブーム"ともいえる報道や特集などにより、認知度が向上したと想定。2013年度の市場規模は、数量が前年度比591%の10,000台、金額は同230.8%となる150億円に拡大すると見込む。
3Dプリンタの利用分野は、工業系、美術系、医療系などの大学や高等学校、専門学校などで、主にデザイン確認や研修、訓練に活用されるとする。また、工業・研究系用途や建築系用途、医療・福祉系用途など主要な需要分野でも安定して成長しており、100万円以上の高単価製品を中心に市場が形成されているという。特に、導入による製品開発高低のスピード化や設計不良の減少などの効果をもたらす、製造業を中心とした試作製造では、関連機器やソフトウェアの低価格化により中小・中堅企業まで広く普及する可能性があるという。
上記を要因に、同研究所では、2016年度の市場規模を数量20,000台、金額240億円と予測している。また、現状3Dプリンタメーカーが特許切れの熱溶解方式を採用した製品を中心に市場参入しているが、今後は他の製品タイプや需要分野を狙った展開もあると見込んでいる。
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3Dプリンタ市場規模推移と予測(矢野経済研究所推計) |
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