MMD研究所は、25日に発売されたSurface 2、Surface Pro 2に関する購入意向調査を実施し、新型iPadに関する購入意向調査との比較結果を公表した。新Surface発表の認知率が30.5%だったのに対し、新iPad発表の認知率は半数を越える53.9%だったなど、調査結果から新Surfaceと新iPadの人気の差が明らかになった。
まず、タブレットの所有率を調べたところ、全体の23.8%がタブレットを所有していた。また所有しているタブレットの種類を聞いたところ、iPadが48.2%と最も多く、次点でKindle Fireが5.5%、Xperia Tabletが5.0%と続いた。ちなみにSurfaceは1.5%と8番目に所有率の高い端末だった。
次に、Surface 2、Surface Pro 2を購入したいか聞いたところ、Surface 2では8.3%、Surface Pro 2では11.2%の人が「購入したい」「やや購入したい」と回答した。これに対して新iPadは、iPad Airでは18.7%、iPad mini Retinaモデルでは17.4%の人が「購入したい」「やや購入したい」と回答した。
さらに、新Surfaceと新iPadの国内発表の認知率を比較したところ、新Surfaceが30.5%だったのに対して、新iPadでは半数以上の53.9%の人が「発表を知っている」と回答した。
今回の比較結果は同社が実施した「Surface 2、Surface Pro 2の購入意向調査」と「iPad Air、iPad mini Retinaモデルに関する購入意向調査」を比較したもの。前者は15歳以上の男女2,204人に対して、25日から26日までの2日間調査を実施。後者は15歳以上の男女4,414名に対して、23日から24日までの2日間調査を実施した。調査方法はいずれもインターネットによるもの。