9割超が「新入社員研修」を実施。経営者を対象にした研修は1割にとどまる

ディスコは、243社の社員研修・教育担当者を対象に、実施している社員研修について現状や課題を調査し、研修対象としている層や予算比率、実施プログラムといった実状や効果測定の有無、アセスメントの活用状況などをたずねた。調査期間は6月17日～23日。

新人・若手対象の研修が多い一方、経営層の研修はわずか

社員研修を実施している対象を聞いたところ、「新入社員研修」という回答が95.9%と圧倒的に多い。次いで「若手社員研修」が81.1%、「管理職研修」が62.1%となり、新入社員を含む若手社員を対象とした研修を実施する企業は多い一方で、「次世代経営層研修(22.6%)」や「経営者研修(11.5%)」を実施している企業は少ないことがわかった。

また、年間予算の配分比率平均は、新入社員を含めた若手研修の合計が48.1%、管理職研修関連が33.0%、経営者層研修18.8%となっている。

「マナー」や「リーダーシップ」教育の実施率が高い傾向に

実施しているプログラムをみたところ、「新入社員教育」の実施率が95.5%と最も高く、「内定者教育」を実施している企業は56.8%にとどまった。内容としては、「マナー教育」や「リーダーシップ教育」の実施率が高く、「語学教育」や「経営理念・DNA継承」は低くなっている。

実施状況と比較してニーズの高い研修としては「中級管理者教育」「上級管理者教育」などがあげられ、内容としては、「リーダーシップ教育」のニーズが比較的高い傾向がみられた。

若手社員に身に付けさせたいものは「コミュニケーション力」

若手社員への研修が手厚い企業が多い中、研修を通じてどのようなことを身に付けさせたいと考えているのかを聞いたところ、「コミュニケーション力(84.4%)」、「問題解決力(70.4%)」の2つが高く、期待が大きいことが分かる。一方、「グローバルマインド(10.3%)」や「語学力(10.3%)」は1割程度にとどまった。

「学習到達度評価」などを実施している企業は2割にとどまる

研修の効果測定については、6割強の企業で実施されていたものの「殆どの研修プログラムに対して実施している」という企業は16.5%にとどまっている。

また、効果測定の方法を見ると「受講直後のアンケート調査等による受講者の満足度評価(60.5%)」を行っている企業が6割。一方、「学習到達度評価」や「行動変容の評価」といった本来の意味での効果測定を実施している企業は2割にとどまっており、「業績向上度合の評価」まで行っているという回答は14.8%だった。