デロイト トーマツ コンサルティングはこのほど、調査レポート「電気自動車(EV)と次世代車に関する消費者意識調査」の結果を発表した。EVに対する認知度は昨年と同程度にとどまり、購入検討意向については低下傾向が見られた。
低炭素化、石油依存からの脱却に対する社会的要請は引き続き高く、それに呼応するように、自動車業界ではクリーンな次世代車を開発、販売している。同社では、一般消費者2,075名を対象に、EVをはじめとする次世代車についての調査を行った。実施時期は2013年3月で、同様の調査は2010年以降、毎年実施している。
EVに対して、「まあ知っている」「とても良く知っている」を合わせた認知度は、昨年の87.2%に対し、今年は85.0%とほぼ横ばいで推移した。しかし、購入検討意向は昨年の17.9%から15.0%へと減少。下降傾向の原因として、「価格」「航続距離」「充電インフラ」という3大障壁が依然として立ちはだかっていることと、EVモデルのラインナップの拡大がさほど進んでいないことなどが推測される。
次世代車で購入検討意向が最も多かったのはHVの42%で、PHVが22%、クリーンディーゼルが21%で続いた。認知度については、HVの認知度が82%、EVが85%と高いのに比べ、PHVは43%、クリーンディーゼルは41%、FCVは23%と大きな開きがあり、購入検討意向を増やすためには認知度を高めることが必要であることがうかがえた。