米Googleがヘッドマウント型デバイス(HMD)で視線を追跡する特許を取得したことが話題になっている。「Gaze tracking system」と題された特許では、HMDを用いて人の視線の先にある対象物を認識する仕組みが示されている。応用として「Pay Per Gaze」のような広告システムの例が挙げられており、同社がGoogle Glassでどのようなビジネスを展開するのかの一端が垣間見られる。
同件はMashableなどが報じている。特許番号は「8,510,166」で、名称は前述のように「Gaze tracking system」、米特許商標庁のページで確認できる。もともとは2011年に申請されていたもので、今年8月13日に特許として認められた。
「Gaze」とは日本語で「凝視する」の意味で、この場合は視線移動を検知するシステムということになる。今回でいうヘッドマウント型デバイスは主にGoogle Glassのことを指すが、このシステムは視線追尾を利用してARや物体認識技術などに応用が可能だが、このほか「Pay-Per-Gaze (PPG)」のような広告用途での応用が提案されている点が肝となる。過去にはOverture (現在はYahoo!)がテキスト広告の一環として開発して実用化し、現在はGoogleを中心に利用されている「Pay-Per-Click (PPC)」というクリック保証型広告サービスが存在するが、これをGoogle Glassに応用することがPPGの目的となる。
Google Glassのようなデバイスは"クリック"や"タップ"という概念がなく、主に音声によるマン・マシーン・インターフェイス(Man Machine Interface)が利用されることになる。またスマートフォンのような通常のモバイルデバイスとは異なり、操作中も画面そのものよりも実際に目の前にある景色や物体を見る時間のほうが長い。ゆえに視線移動の先にある対象物を広告として販売し、PPGで広告料金を設定することで、より多くの広告機会を得られるというわけだ。
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