アドバンテッジ リスク マネジメントは9日、メンタルヘルス対策プログラム「アドバンテッジEAP」の2012年利用実績データに関する分析結果を発表した。

「アドバンテッジEAP」は、アドバンテッジ リスク マネジメントと東京海上日動メディカルサービスの精神科医が共同開発したメンタルヘルスプログラム。従業員のメンタル不調者の早期発見・早期対応を重視している。

それによると、高いストレスを抱えている従業員(ストレスレベル「要注意」)の割合は、全体の10.2%。男女別では、男性が10.0%、女性が11.2%と女性の方が高い。年代別に見ると、 最も高かったのは20代と30代で同率の12.1%。次いで40代の11.2%となった。

業種別に見た場合、IT・通信のストレスレベルが最も高く16.0%。以下、サービス/その他が11.5%、商社・物流・小売が11.4%、金融が10.9%、製造業が9.2%、公共機関が6.2%と続いた。

ストレスレベル要注意の割合【業種別】

ストレスチェックの各設問を9つの指標にまとめ、回答ごとに「課題あり」の割合を調べたところ、「仕事への負担」が10.7%で最多。次いで、「仕事への不満」が8.9%、「上司へのマネジメント」と「職場の一体感」が同ポイントの7.9%となった。

「課題あり」と回答した人について、設問ごとに高ストレス者(ストレスが高く、ケアが必要と思われる人)の割合を集計すると、トップは「セクハラの認識」で48.0%。以下、「ハラスメント容認の風土」が39.4%、「パワハラの認識」が38.3%と続き、さまざまなハラスメントが高ストレス者を生む要因となっていることがわかった。また、「課題あり」と「課題なし」の高ストレス者割合の差を見ると、「職場の一体感」が最も大きく13.2倍の差があった。

Web相談や対面相談などのカウンセリングを利用する割合は、全体の8.1%。男女別では、男性が7.2%、女性が12.2%と女性の方が多かった。年代別では、40代が最も高く9.8%、次が30代で8.9%となった。高ストレスもしくはサポートが必要と考えられる人については、相談利用率が32.6%と全体の約4倍に上り、同社は能動的なフォローが相談利用率の促進に有効だとしている。

相談内容は、「個人(相談者本人)」に関するものが64%で最多。以下、職場が25%、家庭が11%と続いた。このうち、個人に関する相談は、10代が74%、20代が71%と若い世代が比較的多くなっていた。

調査対象は、約130社、370団体(2012年12月末時点)に勤務する従業員約24万人。調査期間は、利用実績が2011年4月1日～2012年3月31日、ストレスチェック利用実績が2011年12月1日～2012年11月30日。