米Wall Street Journalの3月23日(現地時間)の報道によれば、米Appleは屋内位置情報システムを開発するWifiSLAMを買収したという。買収金額は2000万ドルでその他詳細は不明だが、当然今後のAppleの地図サービス等の強化に用いてくるものとみられ、現在急速に改良が進みつつあるApple Mapsの将来的な新機能の登場に期待が集まる。

WSJによれば、WifiSLAMは創業2年の新生スタートアップで、通常のGPSとは異なり「屋内での位置情報」を検出するサービスを提供する。GPSでは静止衛星の電波を用いて位置を特定するため、基本的に屋外でなければサービスは利用できない。GPSが不完全な部分は3G通信のアンテナとWi-Fiのアクセスポイントの位置情報で補完し、より高速で正確な位置を特定するA-GPSという技術が現在は広く利用されているが、こちらも屋内では正確な位置が把握できないため、おおまかな範囲しか特定できない。現在各社が開発を進めている屋内位置情報システムではWi-Fiのアクセスポイント情報を用い、数メートル程度の誤差で位置を特定し、ショッピングモールやオフィス等での人の動きを把握できるようになっている。

現在、WifiSLAMのページにはアクセスできなくなっており、Twitterアカウントが確認できる程度だが、こうしたライバル他社らと同じWi-Fiを使った屋内位置情報システムサービスを提供しているようだ。前述のように内部の人の流れの把握や道案内のほか、ソーシャルネットワーキングを組み合わせたアプリを同社では提供していたという。なお投資家情報サイトのAngelListによれば、WifiSLAMの出資者にはGoogle従業員のDon Dodge氏が含まれているという。