住宅購入までは、「実家に住む」or「賃貸」どちらが有利?

住宅購入までには頭金をためなければなりませんが、そうするとなると、どうしても浮かしたいのが収入を圧迫する要素のひとつ、家賃です。賃貸にお住まいであれば、子どもが生まれた時のことを考えて、親世帯との同居や、親世帯の住む近隣の場所へ引っ越しなど考える人も多いかもしれません。

でも今まで夫婦2人で悠々自適に生活していた場合、同居や親世帯との近居の暮らしは、少し抵抗が…という方も多いかもしれません。では、どのような世帯が同居に成功しやすいのかを、へーベルハウス二世帯住宅研究所「親子同居スタイル・多様化の実態」から確認してみましょう。

■同居で成功しやすいのは娘夫婦との同居、4人以下の少人数同居スタイル

「親子同居スタイル・多様化の実態」によると、いわゆる同じひとつ屋根の下に住む同居スタイルで多いのが娘夫婦と同居しているというご家庭、片親との同居、4人以下の少人数で住む同居スタイルなのだそうです。もし親世帯との同居を考えるならば奥さまのご実家に身を預けるか、子どもが生まれるまでの期間限定同居を選ぶとよいかもしれません。子どもが生まれるまでに頭金がためられそうであれば、同居に踏み切るのもひとつの選択肢といえそうです。

一方で同居解消理由の調査では、およそ8割が片親同居で親との死別というケースです。つまり同居を始めると、なかなか別居しにくいという現状も伺えます。

■「スープの冷めない距離」で頭金をためる

上の項目に当てはまらない場合でも、「スープの冷めない距離」といわれる親世帯の近場に住む方法であれば、子育てに親の手を借りやすくなり、夫婦共働きで頭金をためるという方法も選ぶことが可能です。賃貸にかかる費用は削れないとしても、保育費など子どもを預ける時に必要な費用が浮きますし、奥さまが働きやすくなります。

ただし、やはり考えておかなければならないのが、別居とはいえお世話になる親世帯と一緒にいる時間が長くなるということ。気兼ねない生活は続けられますが、お礼を兼ねて休日に家事を手伝いに行ったり、旅行へ連れて行ったり、贈り物を届けたりなど気配りはやはり必要です。

■完全独立!賃貸で頭金をためる場合

完全独立型で頭金をためる場合、当然家賃が発生します。自分の思う通りの生活がしやすい分、子どもが生まれた後では共働きがむずかしくなり、子育てや教育にかかる費用が収入を圧迫し、貯蓄もむずかしくなります。ただし、賃貸生活はマイホーム購入までの生活だと割り切って、住居レベルを引き下げる方法もあります。浮いた家賃を貯蓄に回して、子どもが生まれるまでに頭金をためてしまうという方法も考えられます。

国土交通省による「平成23年度住宅市場動向調査」によると、分譲住宅を購入するまでに住む賃貸住宅の平均家賃は7万9千円だそうです。マイホーム購入前の賃貸物件は「仮のすみか」と割り切って、貯蓄に合わせて家賃レベルを引き下げられるかどうか検討してみるのもよいかもしれません。

同居でも近居でも、別居でも、それぞれにメリット・デメリットがあります。妥協してもよいと思えるポイントが多いものを選ぶのがコツといえそうです。